トヨタ自動車の年収はいくら?院卒や高卒の初任給もそれぞれご紹介!

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日本の自動車業界並びに日本経済全体をリードし、世界的にも技術力や社会貢献に対して高く評価されているトヨタ自動車。
やりがいのある仕事と充実した待遇を求め、トヨタ自動車で働きたいと考えている人も多いでしょう。

本記事では、トヨタ自動車での平均年収や賞与、求められる人材像などについて解説します。

トヨタ自動車の平均年収は?

トヨタ自動車での平均年収は、同社の2020年度有価証券報告書によれば866万円となっています。
世界的な自動車メーカーということもあり、相当な高水準です。
国税庁による「民間給与実態調査」によれば、日本全体の平均年収は440万円程度。
つまりトヨタ自動車の年収は、平均の倍近い年収に達しています。

もちろん866万円というのは、あくまでも平均値の話です。
年収1,000万円以上の社員も、決して少なくはありません。

自動車業界という枠組みで見ても恵まれています。
トヨタ自動車の平均年収は、自動車メーカー業界におけるランキングで、ほぼ毎年1位となっています。

自動車業界全体の平均年収は700万円程なので、100万円近い差があると分かります。

トヨタ自動車の場合、年収に対して賞与と福利厚生が占める割合が高いという特徴があります。
年間支給ボーナスはおよそ6.5ヶ月分で、各種福利厚生も非常に充実しています。

特にボーナスの変動は重要な要素です。
トヨタ自動車でのボーナスは、後述するように毎年の「春闘」によって決定されます。
つまり春闘で出された結論が、年収にも大きく関わってくるというわけです。

トヨタ自動車の平均年収は、2014年以来、大きな変動はありません。
2014年から現在まで、838万円〜852万円の間で推移しています。
よって、基本的には安定した高待遇を得られると考えられます。

その他自動車メーカーと比較すると、以下のとおり。

企業名 平均年収
トヨタ 840万円
ホンダ 810万円
日産 810万円
いすず 770万円
三菱 730万円
スズキ 690万円

主要な自動車メーカー各社と比較しても、ワンランク上の待遇であることが分かります。

ちなみに現役社員が口コミで給与明細を公開していますが、それらと上記のデータには、特段矛盾は見られません。

トヨタ自動車の平均年収の推移は?

次に、トヨタ自動車の平均年収の推移を過去10年間、2010年まで遡って、売上高と合わせて紹介します。

年度 売上高 平均年収
2010年 18兆9,937億円 727万円
2011年 18兆5,837億円 740万円
2012年 22兆0642億円 751万円
2013年 25兆6,919億円 795万円
2014年 27兆2,345億円 838万円
2015年 28兆4,031億円 852万円
2016年 27兆5,971億円 852万円
2017年 29兆3,795億円 832万円
2018年 30兆2,259億円 852万円
2019年 29兆9,299億円 866万円
平均 25兆8,110億円 811万円

売上高は10年前と比べ、11兆円伸びており、平均年収も10年間で約140万円上がっています。
平均年収が前年割れしたのは1度だけであり、翌年には回復し、常に高い水準を維持しています。

トヨタ自動車の職種・役職・年代別の平均年収

トヨタ自動車での収入は、職種や役職、年代別によって大きな違いがあります。
下記でひとつずつ解説していきます。
以下で紹介する年収はあくまでも目安として参考にしてください。

職種別の平均年収

トヨタ自動車の平均年収は、職種によって大きく異なる部分があります。

職種 平均年収
営業系 560万円
企画・事務・経理系など 750万円
エンジニア・電気・電子系など 700万円
食品・素材・研究・医薬系など 750万円
その他 450万円

というように、バックオフィスと開発・研究関連は特に平均年収が高い傾向にあります。
一方で、営業系の職種は560万円程度と、相対的に低い設定となっています。
ただし日本全体の平均年収から見れば、100万円ほど高くなっているので、決して恵まれていないわけではありません。

その他役職においては450万円程度で、きわめて平均的な水準であると言えます。

役職別の平均年収

トヨタ自動車における役職別の平均年収は、おおむね以下に示すとおりです。

役職名 平均年収
指導担当 700〜1,000万円
主任 1,000〜1,100万円
基幹職3級(課長格) 1,100〜1,300万円
基幹職2級(室長格) 1,300〜1,700万円
基幹職1級(部長格) 1,700〜2,000万円
幹部職 2,000万円〜

というように、役職がつかなくても、年収1,000万円に到達するケースもあります。
役職がつけば、年収1,000万円はより現実的なものとなります。
基幹職になれば、最大で年収2,000万円を達成することも可能です。

さらに幹部へ昇進できれば、それ以上の年収に到達するケースも。
これほどの年収が得られる会社は少なく、全体的に見て極めて高い水準です。

ただし、昇進は年功序列ではなく、実力主義な側面もあります。詳しくは後述します。
実際に働いている社員の口コミでは、今後は実力が年収へ直結する環境へ移行していくとも述べられています。

年代別の平均年収

トヨタ自動車における年代別の平均年収は、以下の一覧に示すとおりです。

年齢 平均年収
20〜24歳 470万円
25〜29歳 700万円
30〜34歳 820万円
35〜39歳 880万円
40〜44歳 940万円
45〜49歳 1,020万円
50〜54歳 1.040万円
55〜59歳 1,030万円

就職して1,2年の段階で日本全体における平均年収を超えることが分かります。
また、45歳以上で平均的な評価があれば、年収1,000万円以上に到達することが可能です。

逆に言えば、それ以前の年齢で年収1,000万円を得るなら、何かしら成果を挙げる必要があるとも言えます。

トヨタ自動車の学歴別の初任給

ここでは、トヨタ自動車の学歴別の初任給をまとめています。

職種 学歴 トヨタ自動車 平均
事務職
技術職
院卒 230,000円 238,900円
大卒 208,000円 210,200円
高専卒 181,000円 183,900円
業務職 大卒 186,000円

事務職・技術職は、一般企業の総合職、業務職は一般職に当たります。
厚労省の調査による学歴別初任給平均額と比べると、トヨタ自動車の初任給額はわずかにですが下回っています。

下回るとはいえ、1万円以下であるため、大きく不満を感じることはないでしょう。

上記の表にありませんが、高卒者の新卒採用も行っています。
高卒採用は、全国の指定学校から推薦を受けた方のみ応募資格があります。
職種は、生産関係職と記載されているため、工場への配属と予想されます。

高卒初任給は公開されていませんが、表の職種の初任給が、国内平均と同程度なので、高卒初任給も国内平均と同程度の金額と予想されます。

高卒の中途採用は期間従業員のみ

高卒の中途採用は、期間従業員、いわゆる契約社員のみ採用を行っていますが、正社員登用制度があり、条件を満たすことで、正社員登用試験の受験資格が得られます。

条件としては、

■期間従業員として1年以上勤務していること。
■上司からの推薦があり、本人が希望している。

この2つを満たし、試験に合格することで、正社員として採用されます。
2015年から2019年の5年間で、1620人の方が期間従業員から正社員に登用されています。

トヨタ自動車は、販売台数の増加に伴い、生産現場が人手不足となっており、勤務態度に問題が無ければ、正社員登用試験を受けることを打診されるそうです。

トヨタ自動車の残業代・ボーナス・福利厚生制度について

続いて、残業代やボーナス、福利厚生制度について解説します。
いずれも、やはり相当恵まれている部類に入ります。

残業について

残業代は、問題なく支払われています。
社員の口コミを見ても、「残業代未払い」「サービス残業」といった問題は聞かれません。

残業量は、OpenWorkの調査によれば、月間平均にして26時間程度あり、決して無理のある残業量でありません。
一方で人件費削減のため、多くの時間残業するのは難しい環境でもあります。

労務管理は厳しく、無駄な残業はできない仕組みになっています。
いわゆる「残業代で稼ぐ」というスタンスを取るのは不可能と考えて問題ないです。一方で、基本給やボーナスが恵まれているので、残業代に依存する必要性も高くありません。

ちなみに入社10年を超える主任級の社員は、「45時間の残業代を一律17万円で受け取る」という選択肢もあります。

ボーナスについて

トヨタ新卒採用情報によれば、ボーナスは年2回、7月と12月に支給されています。

年間支給ボーナスの水準は、おおむね6.5ヶ月から7ヶ月程度。
朝日新聞の報道によれば、2019年度は「夏3,2ヶ月」・「冬3.5ヶ月」で合計6.7ヶ月支給されたとのことです。

トヨタ自動車のボーナス額は、毎年実施される「春闘」によって決定されます。
春闘では、労働組合の要求に対して、トヨタ自動車側が回答する仕組みです。
過去9年で、トヨタ自動車は、労働組合の要求するボーナス額を100%受け入れています。

2010年は著しい業績低迷によって、満額割れしていました。
結果は労働組合の要求を1ヶ月以上下回る、厳しいものでした。
とはいえこれを含めても、ボーナスは相当恵まれている部類に入ります。
今後も平均を下回るような大幅な減額は、そう頻繁には起こらないと考えられます。

福利厚生制度について

福利厚生も、極めて充実しています。
ベーシックなもので言えば、以下のものが挙げられます。

■ 4大保険完備
■ 社員寮
■ 保養所
■ 従業員持株制度

そのうえで、「選択型福利厚生制度」というトヨタ自動車独自の制度が存在します。
これは、多彩な福利厚生から、必要なものをチョイスするというものです。
定められているポイントの範囲内であれば自由に組み合わせられます

ただし「コアメニュー」に分類されている福利厚生は、ポイントを必要としないものもあります。
要するにコアメニューに対して、ポイント消費がともなう福利厚生を、自由選択して上乗せする仕組みです。

コアメニューの一例として、以下のものがあります。

■ 通勤費補助
■ 育児休業給付制度
■ 結婚・出産祝金
■ 健康診断
■ 退職金
■ DC年金
■ マイホーム融資
■ 財形
■ 託児施設提供
■ フォレスタヒルズ
■ 連続年休制度

選択型のメニューとしては、以下のものがあります。

■ 人間ドックの受診料補助
■ フィットネスクラブ料金補助
■ 資産形成補助
■ セミナー参加費補助
■ 介護積立
■ 育児サービス利用費補助
■ 語学スキル習得補助
■ 転勤補助
■ 教育ローン提供

豊富な福利厚生が設定されているのはもちろんですが、一方的に付与されるものではなく、個々の事情に合わせて選択ができるのは大きいなメリットと言えるでしょう。

退職金制度が充実

トヨタの退職金制度は、国内でも有数の充実度を有しています。
一般的な退職金と確定拠出年金、および確定給付年金などが存在します。
総合すると、勤続30年でおよそ2,500万円前後の退職金が得られる形です。

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トヨタ自動車の勤続年収や出世スピードは?

というようにトヨタ自動車で得られる待遇は、たいへん恵まれています。
続いて、勤続年数や出世スピードについて解説します。

勤続年数は長め

トヨタ自動車における勤続年数は、有価証券報告書によれば15,7年となっています。
一方で、一部上場企業約3,000社の勤続年数は平均11年程度。
つまりトヨタの勤続年数は長めであると分かります。

勤続年数が長いということは、他社と比較して勤続しやすい環境であると解釈できます。

出世のスピードは、大卒および院卒の場合は、やや早い部類に入ります。
大卒以上は将来の幹部候補に該当するので、自動的に昇進していきます。
主任あたりまでは年功序列であり、成果の有無などはさほど重要視されません。
したがって昇進を妨げる要素が少なく、昇進スピードもさほど落ちることはありません。

おおまかな昇進ペースは、以下のとおりです。

役職名 平均年収
指導担当 4〜9年目
主任 10〜15年目
基幹職3級(課長格) 15〜20年目
基幹職2級(室長格) 20〜25年目
基幹職1級(部長格) 26年目以降

早ければ30代前半で主任格まで昇進できます。
ただ、基幹職2級は、実力がないと昇進できない側面もあります。
実力があったと仮定して、勤続20年から25年目にチャンスが巡ってくる、というような状況です。
基幹職1級への昇進は、かなりの実力が問われることになるでしょう。

これは、あくまでも大卒・院卒の場合の昇進経路です。

高卒の場合は、まったく違うキャリアパスが存在します。
高卒の場合は、工場員として、リーダー・現場長・工場長というふうに昇格していくので、上記の表には当てはまりません。
ただし、工場出身者が、部長や幹部へ登用されるというケースもあります

年功序列の文化がある

トヨタ自動車は、基本的に年功序列の文化を有しています。
年功序列に従い、主任級までは、ほとんど横一線で昇進可能です。
また基本的にはボトムダウンの風潮が強く、年長者の意見や思想が尊重されるようになっています。

ただし課長以上では、一部実力主義に傾倒している部分もあります。
いわゆる出世コースに乗って、幹部まで昇進するとなれば、やはり成果は必要でしょう。

とはいえ、特筆すべき成果がなかったと仮定しても多くの場合、年収1,000万円程度の収入は得られると考えられます。

徐々に成果主義に変化している

先ほども触れましたが、トヨタ自動車は成果主義への移行を進めている様子です。
社長の豊田章男氏は、2019年に「終身雇用を守るのは難しい」と発言しています。
また同時にその理由として以下のものを挙げています。

■ 雇用を継続する企業へのサポート欠如
■ 国際競争におけるコスト削減の必要性

いずれも安易に解決できる問題ではなく、成果主義への移行をせき止めるような要因は見当たりません。

つまり年功序列で昇格できるからと、精力的に貢献しない社員を抱えられない状況がある、というわけです。
よって年功序列を廃止し、より成果が挙げられる人間にチャンスを与える成果主義へ切り替えていく、ということです。

特に海外営業や企画などの一部部署では、「能動的に動かないと、ついていけなくなる」という状況が形成されつつあります。
つまりトヨタ自動車へ入社したからといって安泰になる、というわけではなく、会社へ貢献することで地位や待遇を築いていくという環境へ変化しつつある、というようにも表現できるでしょう。

トヨタ自動車の年収は低い?

トヨタ自動車は紹介したように、売上高が30兆円に届く勢いがあります。
その売上高に対して、平均年収が低いと言われることがあります。
実際に、トヨタ自動車の平均年収は低いのでしょうか。
トヨタ自動車の競合他社となるホンダ・日産の平均年収と比較しました。

企業名 売上高 平均年収
トヨタ 29兆9,299億円 866万円
ホンダ 14兆9,310億円 810万円
日産 9兆8,789億円 810万円

売上高で比べると、トヨタ自動車はホンダの約2倍、日産の3倍の売上高があります。

これほど、売上高で差があるのに対して、平均年収は2社に対し56万円ほど。
7%程度しか上回っていません。
これには、どのような理由があるのでしょうか。

採用枠と割合の違い

売上高で、競合他社を大きく引き離すトヨタ自動車が、平均年収では大きな差が無い理由は、採用枠にあります。

事務職・技術職・業務職の3つの職種の採用は、高専卒以上でなければ応募資格がありません。

それに対し、高卒枠は生産現場である工場勤務に限られています。
事務職・技術職・業務職者では学歴によって給料に差があるので、工場勤務の高卒者の年収は、この3つの職種より低いと予想されます。

自動車メーカーであるため、製造に従事する工場勤務の社員の割合が高く、この割合の高さと採用枠の違いが、トヨタ自動車の平均年収を押し下げる要因となっています。

トヨタ自動車が求める人材像とは?

トヨタは、「トヨタウェイ」という行動原則を、たいへん重要視しています。
つまりトヨタウェイに基づいた行動が取れることが、トヨタの求める人材像と考えられます。

トヨタウェイは、「知恵と改善」「人間性の尊重」という二つの“柱”で構成されているものです。
さらにその柱は、5つに細分化されます。

■ 改善
■ 現地現物
■ 尊重
■ チームワーク
■ チャレンジ

つまりこの5つを理解し実行できるのが理想とされているわけです。

公式サイトを見る限り、チャレンジが最終的な目的であり、そのほかの4つを構成要素としているように読み取れます。
よってチャレンジする精神様式は、相当に重要視すべきでしょう。

ただしトヨタ自動車が定義づけるチャレンジとは、無軌道に勝ち目のない挑戦をするというものではありません。
そのチャレンジは、「何のためにおこなわれるのか」を理解し、そして簡単には達成できない高い目標を自らに課すことが前提条件です。

もちろんその上で、「現実と理想の間にあるギャップ」に直面することとなります。
そのギャップを認知したうえで、少しずつ確実に埋めていくのが、トヨタ自動車におけるチャレンジの定義です。
その上で、現地現物・尊重・チームワーク・改善が必要という風に解説されています。

もう少し噛み砕けば、

■ チャレンジする気概がある
■ チャレンジするにあたって生じる大きな課題を、根気強く解決できる
■ 尊重
■ 課題解決にあたって、適切な改善策が取れる
■ チャレンジするうえで、周囲を尊重して連携が取れる

というような人材像が求められるとも言えるでしょう。

トヨタ自動車への転職について

本記事を読んでいる人の多くは、トヨタ自動車への転職を考えている人も多いでしょう。
下記では、転職するうえで重要なポイントについて解説します。

5年以上の実務経験が必要

第一に、トヨタ自動車へ転職する場合に留意したいのが、「ほとんどの職種で5年の実務経験が必要である」ということ。
要するに即戦力であることが求められます。
つまり現在勤めている職種から別な職種で転職するのは、現実的ではありません。

そのうえで、トヨタ自動車は、募集職種を「総合職」と「技術職」に分別しています。
総合職は、営業や生産管理、事務などを指しています。
技術職は、製造や研究、開発やシステムエンジニアリングを総称したものです。

総合職の場合、実務経験に加えてTOEICスコア600点以上であることが求められます。
技術職であれば、機械・電子・力動など、技術領域について大卒程度の知識を要します。

求人数については、技術職は一定数ありつつも、総合職が少ない傾向です。
総合職として転職することは難易度が高く、十分な実績と準備が必要になるでしょう。

ちなみにトヨタ自動車は、女性でも転職しやすい部類に入ります。
トヨタ自動車はダイバーシティを推進しており、女性の採用には積極的です。
管理職に女性を登用する動きも見られます。

他業界からの転職も可能

トヨタ自動車では、他業界からの転職も積極的に受け入れています

もちろん、親和性のある業界から転職することに越したことはありませんが、それは必須要件ではありません。
他業界で働いていたとしても、転職を検討する価値は十分にあるでしょう。

トヨタ自動車の転職実例をご紹介!

ここでは、トヨタ自動車に転職した方の、転職実例の一部をご紹介します。

一部上場 重電メーカー 機械設計エンジニアから、トヨタ自動車(株)調達統括部へ

【転職者情報】
■学校歴:旧帝国大大学院  ■学部:理系学部  ■その他保有資格:MBA(米国)

転職元企業 転職先企業
一部上場、重電メーカー
【詳細内容は会員登録後に見ることが出来ます】
トヨタ自動車(株)
原子力機械システム設計部 調達統括部
【詳細内容は会員登録後に見ることが出来ます】 原価改善、プロジェクトマネジメント
5~10年未満 3年未満
700~900万円 900~1,100万円
主任 主任

【CareerTree コメント】
一部上場、重電メーカーの原子力機械システム設計部からトヨタ自動車への転職実例です。

大手製造業において不正発覚に伴う事業不振が起こる事例が多発していますが、こういったタイミングで多くの方が他社へ転じています。一部上場と元々の企業規模が大きく、扱う製品や技術のレベルも高い場合であれば、異なる製品・職種でも知見を活かす場があるため、十分に転職可能です。 この方の場合は設計から調達への転換ですが、設計をはじめとした技術職から購買や調達へと異動し、その後また設計職へと戻るといったキャリアパスが社内異動においても多いことからも、そもそもこの2ポジションは親和性が高いと言えます。現場に寄り添いながら製品を作り上げていくことが出来る人材は、技術部門からも大きな信頼を得ることが出来るでしょう。

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Career Treeで自分の転職可能性を確認しよう!

とはいえ、「自分はトヨタ自動車へ転職できる可能性があるのだろうか?」という風に思っている人も多いはずです。
たしかにトヨタ自動車はトップ企業なので、ハードルが高く感じられるでしょう。

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まとめ

トヨタ自動車における待遇は、きわめて高い水準です。
平均年収は866万円程度であり、自動車業界では堂々のトップ。
日本全体の平均年収と比較すると、およそ2倍の違いがあります。

誰しもが年功序列において主任まで昇進可能であり、年収1,000万円を突破するには、さほど時間を要しません。
幹部クラスになれば、年収2,000万円を突破することも考えられます。

かといって、業務負荷が極端に強いというわけでもありません。
残業時間は月間26時間程度と報告されており、ワークライフバランスも十分保てる範ちゅうです。
ボーナスや福利厚生制度も充実しており、とにかくあらゆる面で恵まれています。

トヨタ自動車へ転職する場合は、5年以上の実務経験が必要です。
つまり職種の枠を飛び越えて転職することは、現実的ではありません。

しかし、異業種からの転職は可能です。
トヨタ自動車は異業種出身の人材採用について、かなり積極的。
また女性の採用についても前向きであり、入社後も活躍しやすい土壌が揃っています。

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