転職を考えた際にブラック企業に転職してしまわないか、不安を感じることもあるのではないでしょうか。
どのような企業なのかは、入社してからでないと分からないことも多いため、慎重に選んだはずが、ブラック企業だったというケースもあるでしょう。
ブラック企業に転職しないために、本記事では、ブラック企業の特徴や見分け方について、ご紹介します。
ブラック企業の主な5つの特徴
ブラック企業にはどのような特徴があるのでしょうか。
主な特徴を5つご紹介します。
残業時間が多い
ブラック企業の特徴として、労働時間の長さ、残業時間が多いことが挙げられます。
OpenWorkの調査によると、残業時間の平均は47時間とされています。
残業時間が月45時間を超える場合は、36協定と呼ばれる労使協定を企業と労組が締結する必要があります。
この協定を締結していない、または規定の労働時間を超えている場合、ブラック企業である可能性が高くなるでしょう。
離職率が高い
労働環境が悪く、改善が期待できなければ、その会社の社員は労働環境が良い会社へ転職していくでしょう。
ブラック企業と呼ばれるような会社は、社員の育成に時間と費用をかけず、すぐに補充となる人員を募集し、穴埋めを行っていることもあります。
このため、離職率が高いという特徴がある会社も、ブラック企業である可能性があります。
ただ、独立・起業することを考えて入社する社員が多い会社などもあるため、離職率のみで判断するのではなく、1つの参考として確認すると良いでしょう。
サービス残業をさせてくる
月45時間以上の残業は、36協定を締結していれば問題ありませんが、残業代を支払わないのは違法です。
記録上は、定時の退社にして残業を強制したり、仕事を持ち帰らせて自宅で仕事をさせたりしている場合は、ブラック企業とも言えるでしょう。
他にも、労働基準法では管理者は残業代支給の対象外なので、実際は一般社員と同じ扱いで、雇用契約上は管理職として扱うというケースもあります。
上司が楽をしている
通常、上司は部下の能力などを考慮し、仕事を割り振ります。
ブラック企業ではそのような配慮は無く、上司自身が楽をするために部下に仕事を押し付けたり、経験のない業務を強制したりすることがあります。
この場合、部下の失敗の責任を上司が負うことはしません。
これらのように、上の立場の人間が明らかに自分の楽を優先していることも、ブラック企業の特徴と言えるでしょう。
就業規則が整っていない
労働基準法89条では、10人以上の従業員がいる企業は、就業規則の作成が義務付けられています。
しかし、就業規則があっても最低限の内容しかない場合や就業規則自体、作成されてないこともあります。
労働基準法と就業規則の2つがあると、経営者が社員を勝手に扱うことができなくなることを理由に、就業規則を作成しない企業もあるでしょう。
このような法律やルールを軽視する企業は、ブラック企業と考えて良いでしょう。
ブラック企業を求人や口コミから判断する方法
求人内容や転職サイトの口コミなどからブラック企業と判断する方法として、下記の3つが挙げられます。
求人が多すぎる場合
企業は、離職率や事業拡大、景気なども考慮し、新卒者や転職者の採用人数を決定します。
離職率が低く、事業拡大の計画がない場合は多くの人材を確保する必要がありません。
企業規模に見合わない、事業拡大をしていないのに毎年、大量の新卒採用を行っている場合や中途採用の募集を常時行っている企業は、何らかの理由で離職率が高く、常に人員補充が必要となっている状態の可能性があるため、注意が必要です。
悪い口コミが多い場合
悪い口コミが多い場合も注意が必要です。
どの企業も良い口コミと悪い口コミの両方がありますが、悪い口コミの比率が高い、悪い口コミの内容が重複している場合は、ブラック企業である可能性があります。
口コミの情報が正しいとは限りませんが、悪い口コミが多い・内容が重複している企業はブラック企業である可能性を考慮して、情報収集を行いましょう。
記載している業務内容がいい加減な場合
求人に記載されている業務内容は、転職者が応募するか判断する上で重要なものです。
しかし内容を見ても、どのような業務を行うのか分からない、などの印象を受けるのであれば、注意が必要です。
大切な業務内容を曖昧に記載している企業が、まともな企業であると考えるのは難しいでしょう。
ブラック企業に勤めている場合の対処法は？
入社した企業がブラック企業だった場合、早めに対処した方が良いでしょう。
具体的な対処法についてご紹介します。
転職をする
勤め先をブラック企業と判断したのであれば、無理に働き続けずに転職した方が良いでしょう。
サービス残業など、長時間労働によって過剰に心身の疲労が溜まったりする前に対処が必要です。
しかし、現在の企業以外ならどこでも良い、と簡単に転職先を決めてしまうと、同じようなことを繰り返す可能性があるため、入念に転職活動を行いましょう。
労働基準監督署を活用する
タイムカードや雇用契約書、サービス残業を証明する証拠などがあれば、労働基準監督署に相談・申告する方法も有効です。
証拠があれば、労働基準監督署が会社を調査し違法性があれば、会社へ勧告を行い、是正が認められなければ、経営者が逮捕される可能性があるため、会社側も無視できません。
仕事自体は好きで転職はしたくないが、労働環境を改善したい場合に有効な方法です。
残業代を請求する
ブラック企業の場合、勤続年数などにもよりますが、未払いの残業代が数百万円単位になることもあります。
弁護士などに依頼し、法律に基づいて正当な報酬を請求しましょう。
労働基準監督署を通して請求することも可能ですが、労働基準監督署は人命に関わる問題が優先され、残業代請求の対応は後回しになることがあるため、弁護士に依頼するのが効率的です。
ブラック企業に転職しないために必要なこと
転職した企業が、ブラック企業だったということがないように、転職先としてブラック企業を避けるためには、どのようなことが必要なのでしょうか。
求人の内容を細かく確認する
ブラック企業は事業内容や業務内容を曖昧にしていることが多いため、求人内容が明確な企業はブラック企業の可能性が低いと考えられます。
募集している職種で、どのような業務を行うのか、必要とされる資格やスキル、実務経験の有無など、求人の細かい部分まで確認し、不明な点や気になる点があればホームページを確認するなど、不明な部分を解消しましょう。
企業の年収や福利厚生制度を知っておく
転職先の企業の平均年収や、福利厚生制度について確認しておくことも大切です。
転職してすぐに平均年収に到達することはほとんどありませんが、求人に記載されている収入から、将来的にどのくらい収入が伸びるのか、将来設計がしやすくなります。
福利厚生は諸手当だけでなく、研修制度や育児や介護の休業制度など社員のワークライフバランスを配慮した制度が整っているのかなども、ブラック企業かどうか見分ける際に有効です。
自分が向いている企業を知る
異業種に転職すると、労働環境に問題がないのに不慣れな環境が、ブラック企業に感じさせることもあるでしょう。
自身の仕事に対する考え方と合わない場合や、苦手な業界・業種の企業では長続きせず、収入がアップした場合でも長期的に見ると、転職に成功したと言えないでしょう。
このため、どのような業種や職種、社風であるのかなど、自分が向いている企業の特徴をまとめておくことが大切です。
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ブラック企業へ転職しないように、求人や口コミを調べて、入念な情報収集を行ったつもりが、実際にどのような企業か分からないため、不安が消えないこともあるでしょう。
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まとめ
今回は、ブラック企業の特徴や見分け方についてご紹介しました。
転職を検討している企業がブラック企業なのか、勤めている企業がブラック企業かを判断することも簡単ではありません。
このため、事前にブラック企業の特徴を認識しておき、入念に確認した上で、転職活動を行いましょう。
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