ここ数年、「第二新卒」の需要が増えてきています。
短期間で退職しているため、以前は、ネガティブな印象が強かった第二新卒は、時代とともに働き方も変化し、戦力として期待される人材として評価されるようになっています。
では、第二新卒とは具体的にどのような方を指すのでしょうか。
この記事では、第二新卒はいつまでなのか、転職活動においてどのようなメリットがあるのかなどの情報をご紹介します。
第二新卒はいつまで？既卒とは違う？
まず、第二新卒とはいつまでを指し、既卒とはどのような点が異なるのでしょうか。
明確な定義はない
第二新卒に、明確な定義は存在しません。
第二新卒の採用を行っている企業の考え方として一般的に、最終学歴となる学校を卒業後に1～3年ほど、正社員・派遣・契約社員での就業経験がある方が第二新卒として、解釈しているケースが多いです。
この考え方で高卒・大卒・院卒の第二新卒の対象となる年齢は、
高卒で21歳、大卒で25歳、院卒では27歳までが第二新卒の対象になります。
既卒と第二新卒の違い
では、既卒と第二新卒では何が違うのでしょうか。
大きな違いは、就業経験の有無と内容です。
既卒とは学校を卒業後、パート・アルバイトでの就業経験があっても正社員・派遣・契約社員などの就業経験が卒業後1～3年くらいの期間にない方が既卒とされています。
実は既卒も第二新卒同様、明確な定義はなく、こちらも一般的な考えで企業や個人によって解釈に違いがあります。
大学院卒の場合は？
大学院卒の場合、27歳までが第二新卒になるとご紹介しましたが企業によって、学歴に関係なく25歳まで、もしくは30歳未満と20代までであれば第二新卒として扱われる場合もあります。
これは第二新卒に明確な定義がないため、企業側の考え次第ということになるためです。
しかし、大学院は一般的に24・25歳で就職しますが、これ以上の年齢まで研究をされる方もいるため、就職する年齢が20代後半になることもあるでしょう。
仮に27歳で就職し、3年以内の30歳で第二新卒として転職活動を行う場合でも、年齢制限を設けている企業では、第二新卒として扱われないこともあるため、確認しておきましょう。
転職活動における第二新卒のメリット
第二新卒が評価されているポイント、また転職活動においてメリットとされている点はどのような点なのでしょうか。
未経験業種でも転職しやすい
第二新卒は、20代の場合がほとんどですが、20代という若さは前職と異なる未経験の業種・業界でも、新しい環境への順応性が高いと企業側は期待・評価していることが多いです。
このため、現在の能力・経験・スキルを重視した採用ではなく、将来性を評価するポテンシャル採用がされやすく、未経験の業種・業界への転職の可能性・成功率が高いのがメリットです。
社員の年齢が若い会社に採用されやすい
次に社員の方の平均年齢が若い会社に採用されやすいという点です。
起業してまもない会社は、若い社員の方が多い場合がありますが、会社として若い場合や、事業の拡大を計画している会社などは積極的でフレキシブルに対応できる若い年代を好んで採用するケースもあるでしょう。
特に第二新卒の方は、前職で社会人経験を積み、ビジネスマナーの教育・研修を受けていることが多いため、新卒の人材よりも、育成に時間と費用が少なく済む可能性が高いです。
こちらも第二新卒者が企業に必要とされやすいポイントと言えるでしょう。
自分に最適な企業を見つけやすい
社会人経験の有無で、会社に対する考え方も異なります。
転職を考えるということは、現在の勤め先に何か不満があるということです。
実際に社会人として働くことで、どのような働き方・社風・業種・職種が適しているのか分かることもあるでしょう。
新卒時とは違う目線で企業を見ることができるため、社会人としての自分にはどのような企業が合うのかどうかわかりやすく、自分に最適な企業を見つけやすい・判断しやすいというメリットがあります。
【関連記事】第二新卒が転職に成功するには？大手への転職や失敗する原因を解説
転職活動における第二新卒のデメリット
転職活動における第二新卒のメリットについてご紹介しましたが、反対に第二新卒のデメリットとは、何でしょうか。
即戦力が求められる企業には転職しづらい
企業が、中途採用者に求める人材の特徴の1つとして挙げられるのが、即戦力で活躍できる人材でしょう。
経験が浅い若い世代を自社の社風に合うよう育成する企業もあれば、同業種・業界で得た経験・能力から即戦力となる人材の採用を重視する企業もあります。
第二新卒の場合、1～3年の経験・スキルだと、これ以上の年数の経験・スキルがある方と比べて、不利となるため、即戦力を求める企業への転職は難しい場合も多いでしょう。
すぐに辞めてしまうと捉えられる場合がある
1～3年で前職を退職していることについて、採用してもすぐに辞めてしまう可能性が高いと思われてしまうことが多くあります。
退職理由が、倒産や事業規模縮小のための人員整理などの理由であれば、履歴書や職務経歴書にその旨を記載することで、応募した企業の担当者は納得されるでしょう。しかし、これ以外の理由の場合、何か問題がある人物と思われてしまうかもしれません。
面接まで進んだ際、退職・転職理由について、ほとんどのケースで質問されるため、面接官を納得させられる理由を考えておく必要があります。
収入に差が出る可能性もある
経験・能力・スキルを評価された転職と異なり、第二新卒の場合、年齢が若く特出した経験やスキルがないことが多いため、転職先の企業で給料の面で新卒社員と同じか近い扱いを受けることがあります。
このような場合、同年代で新卒から同じ企業に勤めている方よりも収入面で劣る可能性が高まるでしょう。
退職金制度が設けられている会社では、長く勤めるほど退職金の積立額に差が出るため、こちらでも受け取ることができる金額に差が出ることが考えられます。
第二新卒が転職する際の注意点
第二新卒が転職する上でのメリット・デメリットをご紹介しましたが、転職をする際には、以下の注意点を留意しておきましょう。
内定をもらうことが目的になっていないか
転職を目指す以上、内定をもらうのは重要ですが、内定・採用されることが目的になり、転職を決意した本当の目的が見失われることがあります。
単純に内定をもらい、今の勤め先以外なら、どこでもいいと安易に考えると同じ事の繰り返しになる可能性があります。
このような事がないよう、転職の目的・目標を明確にして、達成するための手段が転職である、ということを忘れないようにしましょう。
在職中に転職活動を行う
転職サイトdodaの調査で、転職をされた方の8割が在職中に行っています。
退職後の方が、転職活動に時間を割くことができますが、経済的な不安を感じながら転職活動を行うことになりかねないでしょう。
転職活動が予定通りに進まないと、本来、目指していた業界や企業への転職を諦め、収入源確保のための転職をせざるを得なくなります。
働きながらの転職活動は大変ですが、転職の本来の目的を達成するために在職したまま転職活動を行うことが大切です。
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近年では、第二新卒が、社会人経験とビジネスマナーを持ち、教育・研修の時間と費用を抑えて自社の風土に適した人材に育成しやすい人材として、大手企業も採用を行うようになってきています。
第二新卒として転職を有利に進めるには、第二新卒の良さを理解した上で転職活動を行うことが大切です。
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まとめ
第二新卒について、定義や企業が第二新卒に求めているもの、転職活動におけるメリット・デメリットなどをご紹介しました。
第二新卒は、以前と比べて需要が増加し、未経験の業種や設立して間もない会社だけではなく、大企業でも採用する企業が増えています。
第二新卒で転職をされる場合、初めての転職活動になる方がほとんどでしょう。
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