履歴書は、応募者の経歴を企業が確認するために大切な書類であり、応募者にとっても、履歴書は自身をアピールする重要な書類です。
中でも、職歴欄の内容は大切です。
企業は転職者に戦力になってもらうことを期待するため、どのような職歴があるのか採用担当者は確認します。
本記事では、履歴書の職歴の正しい書き方についてご紹介します。
履歴書の職歴の正しい書き方
履歴書の職歴欄の正しい書き方について、例とともにご紹介します。
履歴書の職歴の書き方例
以下は、履歴書の職歴の書き方例です。
記入するにあたり、基本的な記入方法や注意点を下記にまとめました。
学歴の後に1行空けてから記入する
職歴は学歴の下に記入しますが、続けて記入せず1行空けて「職歴」と記入し、その下の行から記入します。
会社名や部署名は正式名称を記入する
勤めていた会社名や部署名は正式名称で記入するのが履歴書作成のルールです。
会社名の前に記入する株式会社を「㈱」とは略さずに記入しましょう。
配属されていた部署名も例えば、「営業部 営業第1課」が正式名称であれば営業課と略さずに正式名称で記入します。
記入例にもありますが、勤めていた会社が合併などで社名を変更している場合は、以下のように在籍していた当時の社名と現在の社名を併記します。
株式会社 〇〇(現・株式会社 ▽▽)
部署の異動も記入する
在職中に異動があった場合も記入します。
異動した年月も忘れずに記入しましょう。
どのような部署に在籍していたのか記入することで、応募者にどのような経験・スキルがあるのか、採用担当者が部署名などから確認できます。
行数に余裕がある場合、所属部署でどのような業務に従事していたかも記入しましょう。
営業部なら営業職だと分かりますが、この中でも営業事務や経理、新人教育など会社によって従事する業務は多岐にわたる場合もあるでしょう。
採用担当者にアピールするためにも、詳細を記入するようにしましょう。
アルバイトをしている場合、そのアルバイト先で社会保険に加入していると、履歴書に記入されている前職の会社名と雇用保険の手続きを行った際に確認される会社名が異なり、経歴詐称を疑われる場合があります。
転職の際、基本的にアルバイトの経験は記入する必要がないのですが、職歴が少なく空欄が目立ってしまう場合や、上記のように経歴詐称を疑われてしまう可能性がある場合は誤解を受けないようにするためにも、保険として職歴欄に記入しておくと良いでしょう。
最後の行の右下に「以上」と記入する
職歴を全て書き終えたら、最後の行、右下に「以上」と記入し職歴全てを記入したことを証明します。
在職中の職歴の書き方
転職活動をする場合、必ずしも勤めていた企業を退職してから行う必要はありません。
空白期間があると、この分、転職に不利になる可能性があるからです。
会社に勤めながら転職活動を行う場合、職歴の最後はどのように記入すれば良いでしょうか。
現在に至ると記入する
在職中に転職活動をしている場合、現在、在籍している会社名と所属部署などを記入し、最後に「現在に至る」もしくは「在職中」と記入します。
どちらで記入した場合でも、採用担当者には、現在も勤めながら転職活動を行っていることが伝わるため、特に大きな決まりはありません。
退職予定日が決まっている場合は記入する
もし、退職予定日が決まっているのであれば、最後に
「〇月〇〇日退職予定」
と、記入しましょう。
応募者の退職予定日が分かると、転職者を募集している企業の採用計画が立てやすくなります。
転職活動中に退職日が決まっているのであれば、必ずその日付を記入しましょう。
履歴書の職歴は全部書かないといけない？
転職回数が多く、履歴書の経歴を記入する欄に書き切れない場合、職歴の一部を省略しても問題ないのでしょうか。
結論から言いますと、原則、職歴を省いて記入してはいけません。
履歴書の職歴のスペースが無かった、応募する業種・職種へのアピールになりそうにないので職歴の一部を省いた、等の理由があるかもしれませんが、内定後や入社後に省略していた事実が発覚した場合、悪意の有無は関係なく経歴詐称と判断される場合があります。
経歴詐称と判断されると最悪の場合、採用の取り消しや解雇の可能性もあるため、職歴は事実を記載するようにしましょう。
履歴書の種類によって、職歴欄を広く取っているフォーマットもあるため、自身の職歴に適したタイプの履歴書を使用しましょう。
履歴書の職歴が書ききれない場合は？
履歴書の職歴欄には全ての職歴を記入しなければならないとご説明しましたが、スペースがなく、全てを記入できない場合はどうするべきなのでしょうか。
入社日と退社日を同じ行に記入する
職歴の記入例としてご紹介したものは、複数の行に分けて記入していますが、入社日と退社日を同じ行に全て記入することも可能です。
上記の例のように退職理由も職歴欄に記入し、1行にすることでスペースを確保します。
職務経歴書を活用する
職歴欄が広く取られている履歴書を使用しても職歴全てを記入できない場合は、職務経歴書に職歴を記入するようにしましょう。
履歴書の職歴欄の最後に、「職歴の詳細は職務経歴書に記入」など、職務経歴書に記入していることが分かる言葉を記入し、履歴書の職歴には略歴のみ記入するようにします。
職務経歴書には入退社日や配属部署での業務内容、その会社で得た経験やスキルなどの詳細も記入すると良いでしょう。
履歴書のみ提出という条件が無いのであれば、職務経歴書も履歴書と一緒に送付しても問題ありません。
職務経歴書は名前の通り職務経歴に特化した書類であり、転職を希望する業種や職種で有効な経験やスキルを履歴書よりも詳細にアピールすることが可能です。
履歴書に書ききれない職歴を書くだけではなく、詳細を記入して職務経歴書を有効活用しましょう。
履歴書の職歴には退職理由を書いた方が良い？
履歴書に職歴を記入する際には入社日とともに退職日も記入しますが、日付だけでなく退職理由も記入すべきなのでしょうか。
また、退職理由を書く場合、どのように書くべきなのか解説します。
一身上の都合
「一身上の都合」は退職理由として、よく用いられます。
一身上、つまり自己都合での退職です。
家庭の事情や体調不良、条件の良い会社へ転職した等、これらは全て「一身上の都合」となります。
ケースとしては少ないですが、社内規定違反や違法行為によって解雇された場合も、自身が起こした問題の場合、自己都合による退職です。
これらの理由で退職した場合は、いずれも「一身上の都合により退職」と記入します。
契約期間満了につき退職
雇用期間が定められている契約社員として働いていた場合は、
「契約期間満了につき退職」
と、記入します。
ただし、上記のように記入するのは契約社員として雇用契約書で交わした契約期間終了日まで働いた場合です。
もしも、契約期間前に自己都合で退職したのであれば、「一身上の都合により退職」と記入するのが正しいため、注意しましょう。
会社都合により退職
会社都合とは、勤めていた会社が倒産・事業の撤退や縮小などによって解雇や退職勧奨といった理由で退職した場合を指します。
会社から直接、退職勧奨を受けていなくても、雇用契約と大きく異なるような勤務実態や給与の減額や未払い、パワハラといった違法行為によって自ら退職せざるを得なくなった場合も会社都合になるため、この際も「会社都合により退職」と記入しましょう。
「会社都合により退職」に限りませんが、退職理由の詳細について面接に進んだ際に質問される場合があります。
自身に非が一切ない場合であっても、勤めていた会社を悪く言うのは面接官の心証を悪くしかねないため、言葉を選んで上で説明した方が無難でしょう。
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転職では、履歴書は必ず必要書類として提出を求められるでしょう。
転職の場合、応募者にどのような経験やスキルがあるのか、求めている人材とマッチしているのか、即戦力として期待できる人材かを確認するためにも必ず確認されます。
履歴書だけでは、これら全てを確認するのは難しいですが、職歴で勤めていた会社の業種や配属先、従事した業務など採用担当者の目に留まりやすいように記入することができれば、面接など次のステップに進む可能性が高まります。
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まとめ
履歴書の職歴の正しい書き方について、ご紹介しました。
履歴書には学歴や職歴、資格など様々な情報が記載されています。
採用担当者が履歴書を確認した際に、職歴欄に記入されている在籍していた会社の業種や配属部署を確認し、求める人材や即戦力となり得る人材かどうか判断するためです。
自身の職歴をアピールするために、本記事でご紹介した履歴書の職歴の正しい書き方に沿って、履歴書を作成すると良いでしょう。
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