日本郵船（NYK）の平均年収は？年収の推移や社風、転職方法についても解説！

2021.05.03 / 最終更新日：2022.04.04

日本郵船は1885年の設立から現在まで、海運をはじめとした様々な輸送事業で日本と世界を繋ぎ、日本の経済・生活を支える重要な仕事を行っています。

社名にはありませんが、日本郵船は三菱グループの企業で、三菱グループを支える中核企業でもあります。

この記事では、日本郵船の年収や福利厚生、社風といった転職を検討する上で重要な情報をご紹介いたします。

日本郵船の平均年収

有価証券報告書から、日本郵船の平均年収を調べると935万円、
平均勤続年数は14.1年でした。

国税庁の調査による令和元年民間給与実態統計調査で国内平均年収は436万円と公表されており、年収900万円台が高報酬であることがわかります。

この調査による国内平均年収と、日本郵船の平均年収935万円を比較すると2.1倍にもなり、改めて日本郵船の年収の高さを実感することができます。
また、同調査の平均勤続年数12.4年よりも、日本郵船の平均勤続年数14.1年は10%ほど上回っており、この調査データと比較した結果、日本郵船は高報酬で長く勤めやすい企業であると言えるでしょう。

日本郵船の年収の推移

年収935万円と高い報酬が得られる日本郵船。
有価証券報告書を基に過去5年まで遡って年収の推移を調べました。

年度	売上高	平均年収
2015年	2兆2,723億円	1,037万円
2016年	1兆9,238億円	1,036万円
2017年	2兆1,832億円	972万円
2018年	1兆8,293万円	958万円
2019年	1兆6,683億円	935万円
平均	1兆9,754億円	988万円

日本郵船の平均年収は年々、落ち込んでいます。
これは日本郵船に限ったことではなく、海運業界全体が収益減となっているためです。

会社の業績によって社員の収入は増減するため、売上の低下に伴い、日本郵船の年収も落ち込んでいますが、採算性の高い事業に注力するなど事業の見直しに着手しており、今後の売上高回復が期待されています。

日本郵船の役職・年代別の平均年収

Open Workやdoda、その他複数のサイトから日本郵船の役職・年代別の平均年収を算出しました。
口コミなどを基にして算出しているため、実際の平均年収とは異なる可能性もございます。

役職別の平均年収

役職			平均年収
係長			1,200万円
課長			1,600万円
部長			2,000万円

役職者は、年収1,000万円を超えることが可能なようです。
部長職では、2,000万円台と平均年収の倍以上の年収を期待できるようです。

年代別の平均年収

年代別の平均年収は、下記の表のようになります。

年代	平均年収	doda調べ
20代	550～720万円	411万円
30代	830～900万円	615万円
40代	1,030～1,060万円	640万円
50代	1,110～1,130万円	896万円

doda調べの年代別の平均年収と比較しましたが、日本郵船は平均年収が935万円と高報酬であるため、年代ごとの平均年収でも、年代別の平均年収を上回っています。
若い世代から、経済面での不安を感じることはないと考えられます。

日本郵船の初任給は？

国内平均年収の2.1倍である平均年収935万円の日本郵船は、初任給から高いのでしょうか。

学歴			陸上職事務系			陸上職技術系			海上職			平均
院卒			214,800円			225,000円			214,800円			238,900円
大卒			214,800円			214,800円			214,800円			210,200円

2020年の実績から日本郵船の職種ごとの初任給を調べ、上記の表にまとめました。
表の最右端にある厚労省の調査による、学歴別初任給平均額と比べると、平均を若干上回るか下回るか程度で、それほど大きな差はありません。

その中でも、平均年収が高いのは昇給金額が高いためであると考えられます。
昇給制度の詳細は後ほど、ご紹介いたします。

日本郵船と競合他社との平均年収比較

日本郵船の競合他社となる川崎汽船と商船三井。
日本の海運業トップ3は、平均年収の差はどのくらいあるでしょうか。

企業名	設立	売上高	平均年収
日本郵船	1885年	1兆6,683億円	935万円
川崎汽船	1919年	7,352億円	789万円
商船三井	1942年	1兆1,554億円	1,003万円

平均年収は商船三井が唯一、1,000万円台に到達しており、トップに立っています。
日本郵船は平均年収では2位ですが、935万円という平均年収は十分に高報酬と言える金額なので、収入面での大きな不満は無いと考えられます。

上記の表の3社は、2017年に共同出資によるコンテナ船事業の新会社「OCEN NETWORK EXPRESS社(ONE)」を発足させました。
この会社は、シェア争いが激化するコンテナ船市場で、シェアの拡大と収益の確保を目的としています。
設立当初は赤字でしたが、2019年4～7月期に黒字に転じ、今後もさらなる収益増大が期待されています。

各社とも、コンテナ船市場以外にも、安定した収益が期待できる事業に注力しています。

日本郵船の社風は？

転職を検討している企業の社風は年収同様、確認しておくべき重要な要素です。
日本郵船の社風はどのようなものでしょうか。

風通しの良い、挑戦を後押しする社風

日本郵船は、風通しが良く挑戦を後押しする社風と言われています。
上司を「さん」付けで呼んだり、上司と部下でも対等な議論を交わせるなど、風通しの良さを証明する口コミを見かけることができます。

公式サイトには、
“個のチャレンジ精神を、チームで後押しする企業風土”
とあり、理に適ったことであれば若手社員でも裁量権を与えられ、チームでサポートを行い、成功へ導くなどのチームワークも日本郵船にはあります。

日本郵船の福利厚生や休暇制度

福利厚生や休暇制度は、ワークライフバランスを実現する上で重要です。
日本郵船の福利厚生と休暇制度をまとめました。

福利厚生

日本郵船の福利厚生の一覧です。

休日			完全週休二日制(土日)、祝日、メーデー、創業記念日、年末年始
育児・介護			産休、育児・看護・介護休暇、丸の内保育園
財産形成・共済制度			共済年金、財形制度、社員持株制度
諸手当			時間外勤務手当、通勤費、その他
各種保険			健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
その他			独身寮、社宅、保養所、社員クラブ、契約スポーツ施設、各種研修制度

これらの福利厚生があり、充実しています。
年金制度や財形制度、社員持株制度など社員の資産形成と退職後の生活を保障する手厚い制度が複数用意されていることが分かります。

諸手当に“その他”とされているものは海上職者のみに適用される手当です。

研修制度では、ビジネスで通用する英語力や職種ごとに求められるスキルを習得できる体制が整っており、社員の育成面も充実しています。

休暇制度

休暇制度は下記のようになっております。

■　年次有給休暇、夏季冬期休暇(計7日)、その他特別休暇

多くの企業同様の休暇制度が用意されています。
育児や介護に関する休暇制度は福利厚生の育児・介護欄をご確認ください。

日本郵船の昇給制度は？

日本郵船の昇給制度は、どのような制度を採用しているでしょうか。

年功序列式の昇給

日本郵船は新卒の場合、入社から10年は育成期間とみなされているようで、その期間の昇給は横並びで同期との差はありません。

育成期間終了後の30代半ば以降は、成果に応じた評価に変わりますが、評価が高くても、年収に大きな差がないと言われており、年功序列の傾向が強い昇給制度のようです。

日本郵船へ転職するには？

世界有数の海運会社である日本郵船の転職難易度や中途採用フローはどのようになっているでしょうか。

日本郵船への転職難易度

日本郵船は新卒・中途採用者数が公開されていませんが、世界有数の大手海運企業で国内平均年収を大きく上回る収入であることから、日本郵船の転職難易度は非常に高いと考えて良いでしょう。そのため、転職活動は情報収集など入念な準備が必要となるでしょう。

中途採用の選考フローは？

日本郵船の中途採用選考を公式サイトから調べました。

エントリー→書類選考→筆記試験→面接(2～3回)→適性検査→内定

このような流れで行われます。
面接の後にある適性検査とは、日本郵船は海運会社なので海上勤務の職種があります。
海上職は安全に職務を全うすることが可能であるかを検査するために、身体・体力検査があります。
この検査は全ての職種で行われます。

面接の詳細は不明なことが多いため転職エージェントに登録し、どのような傾向があるのか確認することも有効です。

中途採用で重視されるものは？

通常、中途採用者には新卒者にはない業界や職種の経験が求められます。日本郵船のサイトには、海上職は応募資格として、海技士などの資格が記載されていますが、その他の職種の応募資格には、大卒または院卒で就業経験がある方とされていて、業界・職種経験不問とされています。
海外勤務の可能性もある会社ですが、英語力に関する記述もありませんでした。

特定の資格や経験に言及されていないことと、日本郵船の新卒採用者の出身校を調べると旧帝大や早慶など高学歴と言われる大学出身者が多いため、学歴を重視した採用が行われている可能性も考えられます。