本田技研工業の主な事業である自動車・バイクの製造・販売では、バイクの販売台数・売上高で世界首位と世界中の方に愛される製品を生み出しています。
本田技研工業は二足歩行ロボット“ASIMO”の研究開発や近年ではジェット機の開発、風力・メガソーラーによる太陽光発電など売電事業など幅広い分野にも事業を進出している企業です。
本記事では、本田技研工業の平均年収や転職難易度、転職活動を行う前に知っておくべき情報をご紹介します。
本田技研工業の平均年収
本田技研工業の平均年収を2020年度の有価証券報告書から調べると、798万円、平均勤続年数は22.5年でした。
国税庁調べによる令和元年民間給与統計実態調査によると、国内労働者の平均年収は436万円、平均勤続年数は12.6年とされており、本田技研工業の平均年収は、国内平均年収の1.8倍、平均勤続年数は1.7倍でした。
勤続年数が平均より10年上回っていることから本田技研工業は収入も良く、長く働きやすい会社と考えて良いでしょう。
また、本田技研工業の平均年収を業界平均年収と比較すると1.6倍と、業界最大手企業の一つだけあって、国内・業種どちらの平均年収も上回っています。
本田技研工業の職種・役職・年代別の平均年収
本田技研工業の平均年収を職種・役職・年代別に分けてまとめています。
こちらは、OpenWorkやdoda、その他複数のサイトを参考に算出しています。
職種別の平均年収
本田技研工業は、職種を表の3つに分類しています。
各職種の平均年収はこのようなります。
職種 | 平均年収 | ||||
---|---|---|---|---|---|
技術職 | 390~1,110万円 | ||||
事務職 | 400~1,080万円 | ||||
IT職 | 430~1,010万円 |
職種によって、年収が大きく異なることは無いようです。
本田技研工業は、年功序列式の昇給制度を採用しており、一定の年齢までは横並びに昇給していくようです。
職種ごとの年収に大きな差が生じないのは、この昇給制度のためと考えられるでしょう。
役職別の平均年収
役職ごとの平均年収は以下のようになります。
役職 | 平均年収 | ||||
---|---|---|---|---|---|
係長 | 840万円 | ||||
課長 | 1,100万円 | ||||
部長 | 1,310万円 |
係長で平均年収798万円を超え、課長職から年収1,000万円を超えるようです。
部長職では平均1,310万円と、平均年収と比較しても、十分な収入を得ることができるようです。
昇給制度と同じく昇進も基本的に年功序列のようです。
口コミなどを確認すると、管理職への昇進は40代頃からのようです。
年代別の平均年収
次に年代別平均年収をdoda調べによる年代別平均年収とともに、表にまとめました。
年代 | 平均年収 | doda調べ | ||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
20代 | 370~600万円 | 348万円 | ||||||
30代 | 680~720万円 | 444万円 | ||||||
40代 | 780~870万円 | 510万円 | ||||||
50代 | 900~940万円 | 613万円 |
平均年収が国内平均年収の1.7倍だけあり、どの年代でもdoda調べの年代別平均年収を超えています。
年功序列の昇給制度と元々の平均年収が高いこともあり、長く勤めるほど高い収入を得ることができるようです。
本田技研工業の学歴別の平均年収
本田技研工業の学歴別初任給から推測される年収を算出しました。
学歴 | 本田技研工業 | 平均 | ||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
修士了 | 248,800円 | 238,900円 | ||||||
学部卒 | 222,300円 | 210,200円 | ||||||
高専卒 | 198,900円 | 183,900円 |
表の右の平均は、厚労省が令和元年に調査した賃金構造基本統計調査の学歴別初任給です。
すべての学歴で本田技研工業の初任給が平均を10,000円から15,000円ほど上回っています。
高専卒の採用は学校推薦者のみ応募可能です。
初年度の年収を初任給12か月分、ボーナスを2020年度の実績、6月と12月の2回合計5.95か月分が支給されるとした場合の初年度の年収は下記のようになります。
学歴 | 年収 | ||||
---|---|---|---|---|---|
修士了 | 4,465,960円 | ||||
学部卒 | 3,990,285円 | ||||
高専卒 | 3,570,255円 |
大卒初年度の年収はおよそ250万円前後と言われており、初年度からかなり高収入と言えるでしょう。
初年度からボーナスが満額支給されるかは不明ですが、仮に支給されない場合でも初任給の金額が平均を上回っているため、学歴ごとの初年度の平均年収を上回るのは確実でしょう。
本田技研工業の採用ページを確認すると、新卒採用は高専卒からとなっており、基本的に高卒の採用は行われませんが、一部の部門によっては採用が行われていることがあるようです。
実績が評価された場合、高卒でも研究職種へ就くことができるようですが、高卒の新卒採用に関する情報は公式サイトに無いため、難しいと考えた方が良いでしょう。
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本田技研工業の福利厚生・退職金について
福利厚生や退職金制度について、以下にまとめています。
休日・休暇制度 | 年間休日121日、ゴールデンウイーク、お盆、年末年始、年次有給休暇、転勤休暇、慶弔休暇、生理休暇 | ||||
育児・介護 | 時短勤務、産前産後休暇、子の看護休暇、介護休暇、フレックスタイム制度、育児支援金、保育施設補助 | ||||
財産形成・共済制度 | 互助会、積立制度、企業年金基金、退職金制度 | ||||
諸手当 | 通勤手当、住宅手当、家賃補助、食事補助 | ||||
各種保険 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 | ||||
その他 | 独身寮、社宅、持家促進制度、社員食堂、社員及び家族の健康診断、保養所、社員販売制度、企業内保育所(一部事業所) |
本田技研工業の福利厚生はこのようになっており、非常に充実した内容になっています。
住宅関連の制度が充実しており、埼玉県内にある独身寮はワンルームで最も高い部屋で26,000円と、寮費はかなり抑えられています。
マイホームを希望する社員には銀行預金より利率が高い積立制度を利用した融資制度が整えられています。
他にも資産形成に関する制度が充実しており、定年後の生活の不安を少なくすることができる制度が充実しています。
退職金に関しても制度が確立されており、非正規雇用の方も契約満了時に退職金が支払われます。
本田技研工業は、学歴や職種、新卒入社・中途採用の違いではなく、退職時のポストで退職金の金額が確定されるようで、退職金制度は成果主義に近いようです。
本田技研工業に転職する際に知っておきたい情報
本田技研工業へ転職を考えた場合、どのような人材が求められるのか、転職難易度などを確認することが必要です。
本田技研工業の求める人材・転職難易度をまとめました。
本田技研工業が求める人材
本田技研工業の中途採用ページに記載されたメッセージの一部をご紹介します。
“世のため人のため、そして自分のために
なにかを成し遂げたいと強く願う人を、
Hondaは歓迎します。”
“やりたいことを、本気でやろう。”
この言葉で採用メッセージは締めくくられています。
社会へ貢献する気持ちと探求心。挑戦する気持ちを強く持つ人材
このような人材を本田技研工業は求めていると考えられるでしょう。
本田技研工業への転職難易度
本田技研工業への転職難易度は非常に高いと考えるべきでしょう。
海外でも高い知名度を誇る本田技研工業は、転職先として人気が高いため、転職活動には入念な準備が必要です。
中途採用の募集に職種ごとの応募資格が記されていますが、記載されている内容以外にどのような経験・スキルが有利となるか、詳細な情報を確認するためにも事前に転職サイトに登録し、情報収集することが重要です。
転職サイトの中には、面接対策などの基本的な情報が主に記載されているケースが多いですが、実際に転職をした方の事例など、さらに重要なことが確認できるサービスに登録することが有効でしょう。
Career Treeで自分の転職の可能性を確認しよう!
本田技研工業は、企業としての安定性や将来性があり、転職先として人気の企業の一つです。
しかし、このような企業への転職は多くの方が希望するため、簡単に転職に成功することは難しいでしょう。
特に本田技研工業のような業界大手企業へ転職を成功させるには個人での転職活動には限界があります。
Career Treeを活用し、本田技研工業へのご自身の転職可能性を確認してみてはいかがでしょうか。
Career Treeには過去に本田技研工業へ転職を成功された方の実例データがあります。
この実例データを基にあなたに最適なサポートを行います。
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まとめ
本田技研工業の様々な情報をご紹介いたしました。
これまで事業の中心であった自動車・バイク事業だけでなく売電事業など新たな分野にも進出を行っている本田技研工業。
国内平均年収を上回る収入の高さだけでなく、平均勤続年数22.5年と多くの社員の方が長く勤められているため、長く働ける安定した企業へ転職したい方にとっておすすめの転職先と言えるかもしれません。
しかし、知名度と業界大手企業ということもあり、転職を希望するライバルは多く存在します。
このため、転職活動を行う上で、企業についての情報収集やご自身の転職の可能性を確認することが大切です。
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