【1000万超え？】横浜銀行の年収が高い？メガバンクと年収を徹底比較

地方銀行として日本最大規模の横浜銀行。

総資産額は地方銀行の中でトップに位置し、神奈川県内でのシェアはトップで強固な基盤を築いています。

横浜銀行は海外にも進出しており、現在までにアジアに5つの拠点を設け、国内外で事業を行う地方銀行では珍しいグローバルに事業を展開しています。

こちらの記事では、横浜銀行の平均年収や転職難易度など、転職前に知るべき情報をご紹介します。

横浜銀行の平均年収は？1000万円を超えている？

横浜銀行は2016年3月に上場を廃止しているため、有価証券報告書がありません。
こちらでご紹介する横浜銀行の平均年収は、複数のサイト・口コミを参考に算出しました。

横浜銀行の平均年収は760万円前後と予想されます。

国税庁が令和元年に公表した民間給与実態統計調査によると、国内労働者の平均年収は436万円で横浜銀行の平均年収は1.7倍。
同調査で、横浜銀行の業種である金融業・保険業の平均年収は、627万円であるため、横浜銀行の年収は1.2倍と、どちらの平均よりも横浜銀行は上回っています。

平均年収は、760万円ですが、横浜銀行では年収1,000万円も可能です。

職種・役職・年代別の横浜銀行の平均年収を調べました。
こちらは、OpenWorkやdoda、その他、複数のサイトを基に算出しています。

職種別の平均年収はこのようになります。

職種ごとに年収を答えた方の分母にもよりますが、企画職の年収が突出しています。

これは、事務職や個人営業担当は早めの帰宅を促され、法人営業や企画職などは残業時間が多くなるといった理由もあるようです。
しかし、企画職は100万単位で年収が異なるため、評価されやすい職種のようです。

課長代理、課長、支店長の年収はこのようになります。

役職内の等級が7つに分かれており、等級に応じた役職に昇進します。
課長代理への昇進が、競争倍率では最も高いとされ、課長への昇進は最短30歳前半、課長職では、30代でも1,000万円以上の年収が確実となります。

他に支店長級の役職に2019年3月末で33名の女性が登用されており、性別に関係なく、能力で昇進が可能なようです。

年代別の平均年収をdoda調べの年代別平均年収と共に、表にまとめました。

新卒から5年前後はほとんど昇給がなく昇進するか、実績を残し、賞与に反映させることで年収を上げる必要があるようです。

また、横浜銀行は年次・性別関係なく、実力主義の昇進・昇給の傾向が強いようです。

横浜銀行とメガバンクのみずほ銀行・三井住友銀行・三菱UFJ銀行3行と平均年収を比較しました。

横浜銀行は2016年以降、有価証券報告書が無いため、平均勤続年数は不明です。
みずほ銀行・三井住友銀行・三菱UFJ銀行、3行の平均年収は2020年度最新のものです。

横浜銀行の年収は地方銀行でありながら、メガバンクと呼ばれる3行と比較しても同じくらいの年収となっています。

この理由として挙げられるのが、横浜銀行がある神奈川県内での強さです。
神奈川県の経済力は、東京・愛知・大阪に次いで4位、GDPで計算すると南アフリカ・アルゼンチンに匹敵します。
横浜銀行は、その神奈川県で貸出金シェア35％、預金高25％とトップシェアを誇り、顧客基盤が非常に強固です。

この他に地方銀行では珍しく、海外事業にも進出しており、海外拠点が5つ設けられています。
アジアを中心に数千社と取引があり、毎年、海外事業で増収を続けており、この2点が横浜銀行の強みであり、平均年収が高い理由でもあるでしょう。

横浜銀行の学歴別の初任給をご紹介します。

厚生労働省の調査で、令和元年の新卒者の初任給は、
修士了：238,900円。
学部卒：210,200円。
短大・高専卒：183,900円とされています。

横浜銀行の初任給は、平均よりわずかに下回りますが、平均と同程度と言えるでしょう。

こちらの表は、初任給・基本給のみで計算していますが、ここに諸手当が加わります。
実際の収入は、表よりも多くなると考えられます。

学部卒者の初年度の年収は、250万円ほどと言われていることから、横浜銀行の新卒初年度の年収は、一般企業の新卒者とほぼ変わらないと考えられるでしょう。

横浜銀行の福利厚生・休暇制度を調査し、表にまとめました。

休日・休暇制度			完全週休二日制、祝日、12月31日、1月1～3日、年次有給休暇、1週間連続休暇、スポット休暇、リフレッシュ休暇、看護休暇、介護休暇、チャイルドプラン休暇、ワークライフバランス支援休暇等
育児・介護			育児・介護休業、育児・介護時短勤務制度、企業内託児所
財産形成・共済制度			住宅融資、住宅補給金、持株会
諸手当			時間外勤務手当、通勤手当、家賃手当、役職手当等
各種保険			健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
その他			独身寮、社宅、休業者復帰支援カリキュラム