JPモルガン証券の平均年収と給与・評価制度について|仕事は激務?

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激務だけど能力次第で高給が期待できる。
外資系金融機関のイメージはこのようなものではありませんか。
外資系金融機関の一つJPモルガン証券の働き方や収入などはどのようなものなのでしょうか。
こちらの記事では、JPモルガン証券の平均年収や働き方、求める人材などについて説明していきます。

JPモルガンの平均年収は?

JPモルガン証券は世界100カ国以上で金融サービスを提供する金融サービス会社でベース給のみの平均年収約1,100万円と高給なことでも知られています。

外資系金融機関の一つ、JPモルガン証券は時価総額30兆円を超えるJPモルガン・チェースグループの投資銀行業務(IBD)を行う企業です。

盤石な資本基盤による安定感は、その他の投資銀行を寄せ付けない強さがあり、リーマンショック時にはJPモルガンのみ政府の資本注入なく立て直したという話があるほどです。

現在、JPモルガン証券株式会社の他、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社、JPモルガン・チェース銀行東京支店、などが日本を重要な市場と位置付け事業を展開しています。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券は名称こそモルガン・スタンレーがありますが投資銀行部門を三菱UFJ証券へ統合した日系企業で、JPモルガン証券等とは直接的な関係はありません。

JPモルガンの年収の推移

平均年収約1,100万円のJPモルガン。

年度ごとの平均年収は有価証券報告書から確認可能ですが、JPモルガンは社員の年収に関する情報は公開していないため、年度ごとの年収の推移を確認することができません。

後ほど、ご紹介しますがJPモルガンは年次によって、給与が上がっていく年功序列の給与制度ではありません。

中途採用では、基本給が毎年2%ほど上がると言われていますが、業績に応じて支払われるインセンティブ給の割合が高いため、人によって年収の乱高下が激しくなることもあります。

JPモルガンの年収は年度ごとの推移ではなく、最新の年収か役職ごとの年収を確認すると良いでしょう。

JPモルガンの役職別の平均年収と給与制度

外資系企業であるJPモルガンの給与は実力次第で昇給が見込まれるとされていますが、給与制度や年代ごとの年収、役職に就いた場合の年収はどのように推移するのでしょうか。

役職別の年収

役職によって当然、年収も変わっていきます。
JPモルガン証券の役職はシンプルに以下の5つに分かれています。

■新卒アナリスト
■アソシエイト
■バイスプレジデント
■エグゼクティブ・ディレクター
■マネージングディレクター

この役職はJPモルガン証券以外の外資系金融企業でも採用されています。
下記の表は外資系金融機関の同役職のベース給を調べたものです。

役職 平均就任期間 年齢 ベース給
アナリスト 3年 22〜24歳 約880万円
アソシエイト 3年 25〜27歳 約1300万円
バイスプレジデント 3〜4年 28〜31歳 約1500万円〜
エグゼクティブディレクター 31歳〜 約2500万円〜
マネージングディレクター 約3000万円〜

外資系金融企業の平均とされているため、JPモルガン証券がこれに必ず当てはまる訳ではありません。参考程度にお考え下さい。

後ほどご説明しますが、ベース給とは一般企業の基本給のようなものです。

ここにインセンティブ給と呼ばれる業績に応じた給与とボーナスが加算されます。
インセンティブ給は個人と会社の業績に応じて支払われるため変動が大きくなります。

バイスプレジデントまで昇進すれば最高で年収5,000万円の可能性があると言われています。

通常は入社から3年ほどアナリストを、次にアソシエイトを3年ほど経験するのが一般的でバイスプレジデント以降の役職は能力によって昇進スピードが変わってきます。
日本企業のように年功序列によって、一定の昇進が約束されているようなことはありません。

バックオフィスは収入が少ない?

平均年収1,100万円と高給なJPモルガンですが、経理や総務、人事、法務、財務といった管理部門を担当するバックオフィスの年収はそこまで高くありません。

顧客と直接、接して売上に直結する職種と異なり、インセンティブ給の恩恵を受けにくい職種であるためです。

口コミを確認すると、バックオフィスの方の年収は在職年数も800万円から多い方で1,100万円。
最高で平均年収と同程度ですが、アソシエイト以降の役職と比べて低いようです。

しかし、コンスタントに成果が求められる職種ではないため安定しており、一般企業と比べれば高給であることには変わりはないでしょう。

給与制度は実力重視の傾向がある

外資系企業は年齢ではなく実力で昇進・昇給されるため、年代の平均年収の算出は難しいものがあります。
役職別の年収をご説明した表を確認して、30歳前半までの年収の参考としてください。

バイスプレジデントまでは就任期間とともに昇進しますが、エグゼクティブディレクターに求められる能力が無いと判断された場合、急な解雇となる可能性もあります。

外資系金融業界では45歳定年説という言葉があり、どの年代でも能力の維持・向上が出来ないと職を維持することが難しくなってきます。

ベース給とインセンティブ給の2つがある

外資系企業の給与制度はベース給とインセンティブ給の2つで構成されることが多く、JPモルガン証券もこの2つの給与制度とボーナスで構成されています。

ベース給とは一般企業の基本給と同じようなもので、昇進することで上がっていきます。
対して、インセンティブ給は個人や会社の業績に対して支払われる給与です。
結果を残せばインセンティブ給も増えますが市場の状態景気の影響にも左右されるため支給額はその時々の状況に応じて変動します。

JPモルガン証券のような外資系金融機関は、インセンティブ給の割合が高いため、業績を上げることが出来れば年齢に関係なく比較的早い段階から高い報酬を得ることが出来る仕組みになっています。

JPモルガンと競合他社との年収を比較

JPモルガンの競合他社となるBofA(Bank・of・America)証券、ゴールドマン・サックスの平均年収を比較しました。

こちらでご紹介する平均年収は、Career Treeに掲載している各社の平均年収をまとめたものです。

企業名 平均年収
JPモルガン 1,100万円
BofA証券 2,556万円
ゴールドマン・サックス 1,350万円

年収は、BofA証券が一番高く、次いでゴールドマン・サックス、JPモルガンの順になっております。

外資系証券会社は、成果に応じてインセンティブ給が支払われ、その金額は多くの日本企業よりも高いです。

ただし、JPモルガン含め、こちらの平均年収は口コミを基にした情報であり、表の平均年収以上の収入を得られている方は年齢・年次に関係なくいらっしゃることも考えられます。

各社とも有価証券報告書に社員の平均年収を掲載していないため、正確な平均年収を確認することはできません。
より詳しい年収を確認したいとお考えであれば、実際に各社に転職された方の実例を確認することをおすすめします。

ご自身の経験・スキルでどのくらいの年収を得られるのか、より正確な情報を知ることができるでしょう。

JPモルガン証券の評価・教育制度について

外資系金融機関に多い業績に応じて高い報酬が約束されているJPモルガン証券。
評価制度や教育制度はどのようになっているのでしょうか。

透明性の高い評価制度

JPモルガン証券は年に1回、360度評価と言われる評価を行います。
評価対象者の上司の評価に加えて、対象者が評価してもらいたい他部署の同僚を指定し評価をしてもらいます。
評価を依頼する人数に上限はありません。
360度評価の結果によって給与が大きく変わる場合もあるため、透明性が非常に高いこの評価制度を多くの社員の方が支持されているようです。

充実した教育制度

JPモルガン証券は新卒として入社すると様々な研修プログラムが用意されています。

内定者向けにバディー制度というシステムがあり、先輩社員が内定者のバディー(相棒・仲間)として任命され、内定者が感じる不安やその他の相談を受け、入社前にそれらを解決しJPモルガン証券の一員として新しい生活をスムーズに始められるようサポートする制度です。
入社する会社の現役社員に不安に思っていることなどを相談できるのは、社会人という新たな生活を始める内定者にとって、精神的にかなり安心できるシステムだと思われます。

この他に入社前研修として、内定者の能力を判断し、入社後に求められるニーズに応じた金融知識や語学力など入社後に困らないようにするための研修が用意されています。

入社後にも研修プログラムはあり、新入社員は部署を問わず1~2週間程度の研修を行います。
この期間中に各部署の業務や社内コミッティ等を学び、この他にはビジネスマナーやチームビルディング、リーダシップについても学んでいきます。

これらの研修は全新入社員が対象ですが部門によっては、入社1~2年目の社員に海外研修を行い、最新の金融知識について学ぶ機会が得られるようです。

また、経歴や希望を登録すると条件に合う社員を月に1回メンター(相談者)として、仕事やキャリアに関する悩みや家庭の問題などプライベートな相談が出来る制度もあります。同じ会社内の人間に相談できる安心感からか、この制度を活用している人は多いようです。

これ以外に毎年夏にワークショップというインターンシップが行われ、どういった企業なのか肌で感じる機会が設けられています。

一方で、これらの教育・研修制度は新入社員を対象とした制度であり、転職者にはありません。
JPモルガン証券では転職者に対して、教育・研修などを行わなくとも即戦力として結果を残せる能力を求めていると考えられます。

JPモルガン証券は激務?

激務の印象が根強い外資系金融業界。実際はどうなのでしょうか。

仕事量はかなり多い

外資系企業の場合、インセンティブ給など業績に応じて高い報酬が支払われる代わりに仕事が多いイメージが根強いと思われます。

実際、外資系金融機関は激務であることが多いです。
近年は改善されつつあるものの、JPモルガン証券も月間の平均残業時間が80時間を超えているようです。
しかし、その他の外資系金融機関も残業はまだ多く激務であることに変わりなく、これはJPモルガン証券に限ったことではありません。

近年は残業時間が減少

以前は外資系金融機関の月間の平均残業時間が130時間を超えることもあったようですが、近年はどの企業も労働環境改善に向けた努力を行っており、残業時間は減少傾向にあります。
JPモルガン証券も残業時間は80時間を超えていますが以前の130時間と比較すると大幅に短縮されていて、労働環境の改善が進んでいることが分かります。

人材の定着率が高い

外資系企業は一般的に離職率が高いと言われています。
キャリアアップのための転職を躊躇しないことが理由にあります。

その中でJPモルガン証券は外資系金融業界の中でも定着率が高いと言われています。

理由の一つに異動があります。今の部門で結果を残せないなら異動を希望し、希望の異動先にニーズがあれば能力と適正を確認した上で異動が認められます。
JPモルガンではこれをモビリティと呼び、「転職などで他社を見る前に、社内で能力を引き出せるとこを見つけようろ」という考え方のようです。

また出産・育児等で退職した方や転職したものの転職先の水が合わずに戻ってくる方もいます。
JPモルガンは外の世界を知って戻ってきた社員が復帰することを歓迎しています。
そのため、退職された人のネットワーク。アルムナイ(卒業生)ネットワークが充実しています。

この他にもJPモルガン証券では会社独自の退職金制度を導入しています。
外資系企業は退職金制度などの福利厚生がない企業が多く、こういった点も定着率が高い理由と考えられます。

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JPモルガン証券が求める人材像

JPモルガン証券は公式サイトに5つの理念を掲げています。

■ 世界屈指のグローバル金融機関として、数百万に上る個人や企業のお客様に対し、金融面のゴールの設定や達成をお手伝いします。
■ アジャイル・チームで働くにせよ、新プロジェクトで研鑽を積むにせよ、チームや上司はあなたのアイデアやイノベーションを尊重します。
■ あなたのキャリアに関係なく、多岐にわたる関心、スキル、経験に応じたプログラム、役割、職種をご用意し、多様なお客様を担当して頂きます。
■ 大切なことはあなた自身の成長です。公式・非公式の研修を重ね、上司や同僚から学びを得て、どのようなキャリアを選択することもできます。
■ 当社ではお互いの意見を聞いて助け合います。尊重し合うインクルーシブな企業文化が素晴らしいチームを作り上げるのです。

JPモルガン証券では、世界中のお客様に対応するために固定観念にとらわれず多種多様な考え、視点を持つことが求められます。
その上で、常にスキルの向上や経験を積むことで得られる成長、共に仕事をしていく仲間とのチームワークを意識し、求める成果のためにどんなことにも前向きに意欲を持って自ら積極的に行動していく姿勢が求められていると考えられます。

そして、これらのことを続けていくための地道な努力と諦めない気持ちを持てる人こそ、JPモルガン証券が求めている人材像と考えられます。

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【最新ニュース‼】JPモルガン証券が入社1年目アナリストの初年度給与を10万ドルに!?

ブルームバーグによると、米国ニューヨークに本社を置くJPモルガン・チェース・アンド・カンパニーが、若手社員の報酬を引き上げることを発表しました。具体的には、入社1年目のアナリストの初年度給料を、10万ドルまで引き上げるという計画です。

10万ドルはボーナスを含まない金額であり、米国外で働く全世界のJPモルガンの社員に適用されます。つまり、JPモルガン証券の社員に関しても、日本円で同等の昇給を得ることになります。

日本の場合、1ドル=114.42 円(2022年1月17日時点)として計算すると、日本円にして1,144万3,550円(ベース給のみ)です。給与引き上げ前のJPモルガン証券における、新卒アナリストの年収は約880万円であったため、約264万円の昇給となります。

この計画で、JPモルガンはコロナ禍での若手のつなぎ留めを図るようです。新型コロナウイルスの影響で、ジュニアバンカーの業務負担が急増し、近年若手バンカーの労働条件に注目が集まっています。

JPモルガンの他にも、バンク・オブ・アメリカ(BofA)なども投資銀行部門の若手の給料の引き上げに取り組んでいます。

【最新ニュース‼】JPモルガン証券が投資銀行部門でグローバルで190名採用!?

ブルームバーグによると、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーが、投資銀行部門で190人近くを新たに採用することがわかりました。パンデミックにおけるジュニアバンカーの業務急増を受け、負担の軽減を目指します。

JPモルガンは、アナリスト65人、アソシエート22人をそれぞれ既に採用しており、さらにバンカーと支援スタッフを合計100人採用する予定です。

JPモルガンは、2022年1月現在60カ国以上に拠点を有しています。そのため、単純計算では日本において3名ほど採用されたということになります。

米ウォール街では、特別賞与などで激務に報いる金融機関がある一方で、JPモルガンは別の方法で負担軽減を図ります。人員追加のほか、平日19時退社の推進や、年間最低3週間の休暇の取得を促進、さらに四半期ごとにジュニアバンカーの時間の使い方に関する調査を実施するなど、金銭面だけでなく稼働時間に関してもケアがなされるようです。

【最新ニュース‼】JPモルガン証券の新卒アナリスト年収UPに伴う、新しい役職別給与を大胆予測

今回のJPモルガン証券の新卒アナリスト給与引き上げを受け、他の役職に関しても給与水準の向上が予想されます。

ここでは、JPモルガン証券の新しい役職別給与を予測し、表にまとめました。

役職 平均就任期間 年齢 ベース給
アナリスト 3年 22〜24歳 1,144万円
アソシエイト 3年 25〜27歳 1,564万円
バイスプレジデント 3〜4年 28〜31歳 1,764万円
エグゼクティブディレクター 31歳〜 2,764万円
マネージングディレクター 3,264万円

アソシエイト以上の役職に関しても、今回のアナリストの給与引き上げ分と同等にアップした場合、上の表のようなアップデートが期待できます。

20代後半には年収が1,500万円(ベース給のみ)を超え、30代では2,000万円(ベース給のみ)を超えるケースも増えていきます。

【最新ニュース‼】JPモルガン証券新卒アナリスト年収UPに伴う、新しい役職別給与予測とゴールドマン・サックスの役職別年収比較

前述の予測を踏まえ、JPモルガン証券における今回の給与引き上げ後の役職別年収予測とゴールドマン・サックスの役職別年収を表で比較していきます。

役職 JPモルガンの平均年収 ゴールドマン・サックスの平均年収
アナリスト 1,144万円 約700〜1,000万円
アソシエイト 1,564万円 約1,000〜2,000万円
バイスプレジデント 1,764万円 約3,000〜4,000万円
エグゼクティブディレクター 2,764万円
マネージングディレクター 3,264万円 約4,000万円

表を見ると、JPモルガン証券はゴールドマン・サックスに比べ、昇格した際の昇給幅が緩やかであることがわかります。

それに比べゴールドマン・サックスは、役職が上がるごとにかなり大きな昇給が見込めます。ただし、同じ役職の中でも年収にかなり幅があることも事実です。これは、業績や個人のパフォーマンスによって年収が大きく異なるためです。

JPモルガンの転職実例をご紹介!

JPモルガンから転職した方の転職実例を一部、ご紹介します。

JPモルガン証券(株)リサーチ部門から、上場 ITサービス会社 経営企画への転職実例

【転職者情報】
■学校歴:MARCH 関関同立大  ■学部:文系学部  ■その他保有資格:米国公認会計士(CPA)

転職元企業 転職先企業
JPモルガン証券(株) 上場、ITサービス会社
【詳細内容は会員登録後に見ることが出来ます】
リサーチ部門 経営企画
テクノロジー領域の調査・分析 【詳細内容は会員登録後に見ることが出来ます】
3~5年未満 3~5年未満
1,300~1,600万円 1,500~1,800万円
コンサルタント シニアマネージャー

【CareerTree コメント】
上場 ITサービス会社の経営企画への転職実例です。
投資銀行の中でもリサーチ部門でのご経験をお持ちの方は、経済のスペシャリストとして強力な分析スキル、また運用のプロフェッショナルであるクライアントに対し投資を促す提案スキルをお持ちです。 上場から数年内のIT企業はさらなる成長に向けた新規事業の立ち上げや海外進出等、正に経営の舵取り役を必要とするフェーズにあります。こういった状況下で、これまでに培った分析力・ファイナンス知識を用いて経営戦略の策定に携われ、かつ対外交渉は勿論、経営を引っ張ってきた経営陣と現場、事業拡大に伴い離れがちな距離を繋ぐ提案が出来る人材は、経営において非常に重要なポジションを担うことになるでしょう。

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ご紹介できる職種も多岐に渡り、様々な職種の方の転職を実例に沿ってご紹介いたします。
今回、ご紹介したJPモルガン証券への転職実例も、ご登録頂ければ詳細について見ることができます。

下記の登録ボタンから、メールアドレスとキャリアデータ(大学、企業名、職種など)を登録いただければ、無料でご利用いただけます。

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まとめ

今回はJPモルガン証券についてご紹介してきました。
JPモルガン・チェースグループの盤石な基盤を背景に世界規模で金融事業を展開するJPモルガン証券。

外資系金融業界は初年度から高い報酬が期待できますが、常に結果を出し続けなければならず、一定の役職に就任できる能力が無ければ職を失う可能性もあるシビアな業界です。

そんな厳しい業界の中、JPモルガン証券は他の外資系金融企業と比べ、研修・教育制度が充実し、企業風土として仲間を大事にする傾向があります。

JPモルガン証券を転職先として希望する場合は学歴などではなく、それまでの経歴・実績を評価されます。
完全な実力主義のため、中途入社であっても生え抜きの社員と比べて昇給・昇進スピードに差が出るようなことはありません。

360度評価の透明性の高い評価制度と業績に応じた給与とボーナスなど、全て本人の能力と努力が結果に反映されます。

自分の能力に自信がある。自分がどこまで通用できるか試したい。
そのような方にJPモルガン証券は最高の転職先と言えるかもしれません。

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