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ジェイエイシーリクルートメント(JAC Recruitment)の年収・働き方データ

株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント|東証プライム(2124)|本社 東京都千代田区神田神保町|決算期 12月

更新 2026年11月6日|データ年度 2025年12月期|転職ツリー編集部

結論

平均年収は816万円(2025年12月期、有価証券報告書)。前期比3.4%増(計算値)で、2024年12月期に下がった後の回復。平均年齢35.0歳、平均勤続年数3.9年、営業利益率25.3%。

想定読者28〜38歳・年収500〜800万円・法人営業や人事、採用担当から人材紹介のコンサルタントへ

基本データ

平均年収816万円▲ +27万円前期比2025年12月期・有価証券報告書
平均年齢35歳
平均勤続年数3.9年
従業員数2,002人

この数字から言えること

  • 傾向平均年間給与は816万円で前期比3.4%増(計算値)。2024年12月期に789万円へ下がった後の回復で、同じ1年で従業員は336人増えた。
  • 示唆営業利益率25.3%で売上高461億円を前期比17.7%増。自社求人票の予定年収535万〜1,155万円が示すとおり、成果報酬で個人差が大きい平均。
  • 注意平均勤続3.9年・平均年齢35.0歳で、グループの離職率は17.7%(2025年度、公式ESGデータ)。816万円は在籍者の平均で、入社初年度の水準を示す数字ではない。
会社概要(2025年12月期)
売上高461億円(売上高、連結)
営業利益率25.3%(営業利益117億円)
上場市場東証プライム

出典:有価証券報告書 第39期(2025年12月期、2026年3月26日提出)「従業員の状況」。従業員数は提出会社(子会社への出向者を除く就業人員。連結は2,398人)。売上高・営業利益は2025年12月期決算短信(日本基準)

平均年収の推移(5期)

単位:万円。出典:各期の有価証券報告書

営業利益率25.3%と成果報酬型が816万円を作る。勤続3.9年・離職率17.7%は入れ替わりの速さを示す

816万円の土台は成果報酬と利益率にある。2025年12月期の営業利益率は25.3%(決算短信)で、売上高461億円は前期比17.7%増。自社求人票のリクルートメントコンサルタントは予定年収535万〜1,155万円の年俸制+成果報酬で、平均の816万円はこの幅の中にある。

従業員は1年で336人増え(有価証券報告書の注記は「積極的な中途採用」)、2024年12月期に789万円へ下がった平均給与は816万円へ持ち直した。公式サイトは2025年度に報酬制度を改定し、コンサルタントのベース給比率を約7.5%引き上げたと記す。

平均勤続3.9年・平均年齢35.0歳は、中途入社が多く入れ替わりの速い構成を示す。グループの離職率は17.7%(2025年度、公式ESGデータ。前年19.5%)と下がっているが、法定の中途採用比率の公表はなく、公式サイトの「2025年度は採用の約72%が中途」が手がかりになる。

出典・データの取り方

  1. 有価証券報告書 第39期(2025年12月期、EDINET):提出会社2,002名・平均年齢35.0歳・平均勤続年数3.9年・平均年間給与8,159千円。連結2,398名。注記「前事業年度末に比べ、従業員数が336名増加」。前期比3.4%増は8,159÷7,890の計算値
  2. 有価証券報告書 第38期(2024年12月期、EDINET):提出会社1,666名・平均年間給与7,890千円
  3. 有価証券報告書 第35〜37期(2021〜2023年12月期、EDINET):平均年間給与 第35期8,000千円(S100NPNR)・第36期8,467千円(S100QFJZ)・第37期8,434千円(S100T559)
  4. 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結):売上高46,089百万円(前期比17.7%増)・営業利益11,683百万円(28.5%増)・売上高営業利益率25.3%・親会社株主に帰属する当期純利益8,400百万円
  5. JACグループ ESGデータ(公式サイト):離職率 FY2023 21.3%・FY2024 19.5%・FY2025 17.7%(グループ)、採用数 FY2025 637名
  6. 公正な評価・処遇制度(公式サイト):2025年度の報酬制度改定でコンサルタントのベース給比率を約7.5%上昇。「2025年度は採用の約72%」が中途採用
  7. リクルートメントコンサルタント 求人票(自社、HERP):予定年収535万円〜1,155万円、年俸制+パフォーマンスボーナス(年2回)

平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含む(有価証券報告書 注記)。従業員数は当社から子会社への出向者を除いた就業人員で、臨時雇用者177名は外数。第39期の有価証券報告書は改正前様式のため増減率の記載はなく、前期比3.4%は編集部の計算値。