【プライム上場】山田コンサルティングは激務？競合コンサルとの役職別年収比較や特徴も解説！

2022.01.31 / 最終更新日：2022.04.04

山田コンサルティンググループ株式会社は、中堅／中小企業に向けて経営や事業再生などの各種コンサルティング事業を展開する、日系のコンサルティングファームです。

本記事では、山田コンサルティングの年収や福利厚生、社風などの様々な情報をご紹介。山田コンサルティングへの転職をお考えの方に向けた情報をお届けします。

山田コンサルティングの平均年収

有価証券報告書によると、山田コンサルティングの平均年収は804万円です。

国税庁の令和元年民間給与実態統計調査によれば、国内の平均年収は436万円です。山田コンサルティングの平均年収はその約1.8倍の水準となっています。

平均年収が高い理由として、実力主義の給与制度が挙げられます。山田コンサルティングは徹底した実力主義であり、昇格によって年収がぐっと上がるのが特徴です。

山田コンサルティングの初任給、採用大学、役職別年収

山田コンサルティングの学歴別新卒初任給、採用実績大学、役職別年収を見ていきましょう。

ここでは、「OpenWork」のデータを参考に各項目の平均年収を推定しています。

山田コンサルティングの初任給

山田コンサルティングの学歴別初任給についてです。学歴別の支給額は以下の通りです。

学歴			初任給（万円）
大学卒			380万円／年
大学院修了			400万円／年

山田コンサルティングは年俸制を採用しており、学部卒と大学院卒で年収に20万円ほどの差が生じます。

厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査によれば、国内の初任給の平均は大学卒で21万200円／月（252万円／年程度）、大学院卒で23万8900円／月（287万円／年程度）なので、山田コンサルティングの初任給は高水準であると言えます。

山田コンサルティングの採用実績大学

学歴についてです。山田コンサルティングの採用実績校は以下の通りです。

＜大学＞東京大学、京都大学、早稲田大学、慶応義塾大学、一橋大学、東京工業大学、大阪大学、名古屋大学、東北大学、上智大学、東京理科大学、中央大学、立教大学、同志社大学、青山学院大学　ほか（順不同）

数々の名門大学が名を連ねていることから、山田コンサルティングでは学歴も重視されることがわかります。

山田コンサルティングの役職別平均年収

役職別の平均年収です。

役職			平均年収
コンサルタント			400万円～
シニアコンサルタント			500万円～800万円
マネジャー			600万円～1,000万円
副部長			900万円～1,200万円
部長			1,100万円～1,500万円

山田コンサルティングでは、コンサルタント、シニアコンサルタント、マネージャー、副部長、部長の順で役職が上がっていきます。

山田コンサルティングでは夏季と冬季に固定の賞与があり、それに加えて決算賞与も支給されます。役職が上がるにつれて年収に占める決算賞与の割合が高くなっていく仕組みです。

評価制度に関しては上司との関係性も重要であり、透明性に不満をもっている声もありました。一方で、四半期ごとに面談を実施するなど評価制度の刷新も進んでいるようです。

山田コンサルティングと競合ファームとの年収比較

山田コンサルティングと競合コンサルとの年収を役職別で比較していきます。今回は、同業大手の船井総研、アクセンチュアと比較を行いました。

役職はそれぞれコンサルタント、マネージャー、ディレクターで比較します。競合企業のデータは、過去のCareer Tree記事から引用しました。

企業名	コンサルタント年収	マネージャー年収	ディレクター年収
山田コンサルティング	400万円～	600万円～1,000万円	1,100～1,500万円（部長）
船井総研	730万円（主任）	925万円（チームリーダー）	1,000万円（グループマネージャー）
アクセンチュア	600〜900万円	900〜1,200万円	2,000万円〜（マネジングディレクター）

山田コンサルティングの平均年収は、船井総研と比較すると同程度、アクセンチュアと比較すると若干低めであることが分かります。外資系コンサルは日系コンサルに比べ事業規模が大きいためです。

一方で、山田コンサルティングでは近年給与制度の改善がみられ、徐々に給与水準が上がってきているとの実感の声もありました。

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山田コンサルティングの福利厚生と休暇制度

山田コンサルティングの福利厚生と休暇制度についてご紹介します。

休日・休暇			土日祝日、年末年始休暇、年次有給制度、慶弔休暇、試験休暇、産前産後休暇、育児・介護休業など
各種手当			退職金制度、住宅手当、家族手当
保険・健康			健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険
資産形成			従業員持株会
その他			保養所（軽井沢）、時短勤務制度など

山田コンサルティングでは、上記のような福利厚生が充実しています。

女性の働き方に関しては、出産や育児などのプライベートとの両立は難しいのではないかという懐疑的な声が見られました。育休産休制度や時短勤務制度は制度として整っているものの、女性の管理職が少ないのも事実です。

しかし、近年ではリモートワークも普及しており働き方をカスタマイズしやすくなっているという声もありました。全体的に、以前に比べ古い体制や文化が薄れ、新しい風を取り込もうという動きがあるようです。

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山田コンサルティングは激務？激務度や社風について

山田コンサルティングの社風

山田コンサルティングの社風は、トップダウンの色が強いと言えます。

昭和の体育会系のような雰囲気があり、上からの指令に忠実に従うことが求められることも多いようです。

一方で、若手にとっては成長にぴったりな環境であるという口コミもありました。予算によるプレッシャーはあるものの、手厚い教育のもと大きな成長を遂げられるでしょう。

また、創業者である故・山田淳一郎氏の思想も根強く浸透しており、現在も影響を及ぼしているのも特徴です。

山田コンサルティングの激務度は高い？

結論、山田コンサルティングの激務度は業界では平均的と言えます。

Openworkによると、山田コンサルティングの労働環境は月間平均残業時間は54.6時間、有給休暇取得率は45.2%です。コンサルティング・シンクタンク業界平均はそれぞれ45.3時間、58.5%なので、山田コンサルティングは残業時間・有給取得率ともに平均的となっています。

山田コンサルティングは働き方改革に取り組んでおり、残業時間の管理も厳しくなってきているようです。有給休暇も比較的取得しやすいという声が見られました。

一方で、プロジェクトの進捗によっては長時間労働になることもあり、休日出勤も多くなる時期もあるようです。

山田コンサルティングの特長

山田コンサルティングの特徴として、「M&A等資本コンサルティング」、「組織戦略」、「海外」の3つが挙げられます。山田コンサルティングの中期経営計画によると、3つの特徴は以下のように記載されています。

■「M&A等資本コンサルティング」･･･中長期的な視点でクライアントの資本の部の課題に着目し、問題解決の提案を行う
■「組織戦略」･･･「働き方改革」「事業承継」「M&A」を切り口に総合的なコンサルティング役務を全社で展開
■「海外」･･･海外戦略に対する提言を切り口に、上場・大規模企業との関係を強化し、日本企業への戦略提案を継続的に実施

M&Aや事業承継、事業成長に関するコンサルティングはクライアントのニーズが高く、山田コンサルティングでは案件進捗管理を徹底することで安定した業績を確保しています。

これら3点の特徴を活かし、山田コンサルティングは競合他社との差別化を図っているのです。

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