転職で年収が上がる割合は40.8%。年齢別の実態【2025年】

転職で年収が上がった人は40.8%（2025年、厚生労働省「雇用動向調査」）。前職の賃金と比べて「減少」した人は31.0%、「変わらない」は25.5%で、上がった人が下がった人を9.8ポイント上回る。ただし年齢による差が大きく、20〜24歳は55.2%が増加した一方で、50〜54歳は42.0%が減少している（同調査 表6）。

転職後の賃金（前職比）	2025年	2024年	前年差
増加	40.8%	40.5%	+0.3pt
うち1割以上の増加	28.2%	29.4%	−1.2pt
うち1割未満の増加	12.6%	11.2%	+1.4pt
変わらない	25.5%	28.4%	−2.9pt
減少	31.0%	29.4%	+1.6pt
うち1割未満の減少	9.2%	7.6%	+1.6pt
うち1割以上の減少	21.9%	21.7%	+0.2pt

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6（転職入職者の賃金変動状況別割合）。割合の分母には賃金変動状況「不詳」を含むため、増加・変わらない・減少の合計は100%にならない。

転職で年収が上がった人は40.8%、下がった人は31.0%（2025年）

厚生労働省「雇用動向調査」は、転職入職者が前職の賃金と比べて賃金が増えたか減ったかを毎年集計している。2025年（令和7年）1年間の転職入職者のうち、賃金が「増加」した人は40.8%、「減少」した人は31.0%、「変わらない」人は25.5%だった（厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」）。

「増加」の中身を見ると、前職比で1割以上増えた人が28.2%、1割未満の増加が12.6%。「減少」は1割以上減った人が21.9%、1割未満が9.2%である（同概況 表6）。転職者の10人に3人近くが1割以上の増加、5人に1人強が1割以上の減少で、小幅な変動より大きな変動の方が多い。

この数字の対象は「転職入職者のうち前職雇用者で調査時在籍者」で、自営業からの転職入職者は含まない（同概況 表6 注）。転職入職者とは、入職者のうち入職前1年間に就業経験のある人を指す（同調査「用語の定義」）。

年齢別：20代は半数以上が増加、50代以降は減少が上回る

年齢階級	増加	変わらない	減少	うち1割以上の増加	うち1割以上の減少
計	40.8%	25.5%	31.0%	28.2%	21.9%
19歳以下	63.6%	18.2%	15.4%	39.1%	6.7%
20〜24歳	55.2%	19.9%	17.5%	44.2%	10.2%
25〜29歳	49.8%	25.0%	23.9%	34.2%	16.5%
30〜34歳	48.6%	20.8%	29.0%	32.8%	19.0%
35〜39歳	43.5%	28.1%	23.9%	32.8%	16.1%
40〜44歳	44.9%	24.6%	27.4%	29.9%	17.6%
45〜49歳	41.1%	28.0%	30.1%	30.0%	16.1%
50〜54歳	29.4%	26.7%	42.0%	18.4%	28.3%
55〜59歳	25.5%	33.0%	38.9%	16.8%	30.6%
60〜64歳	21.1%	24.2%	54.3%	11.0%	47.6%
65歳以上	22.2%	33.4%	42.3%	12.5%	34.2%

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6（2025年）。

年齢が上がるほど「増加」の割合は下がり、「減少」の割合は上がる。20〜24歳は55.2%、25〜29歳は49.8%、30〜34歳は48.6%が増加しており、30代前半までは半数前後が年収を上げている（同概況 表6、2025年）。

増加が減少を上回るのは45〜49歳まで（増加41.1%、減少30.1%）で、50〜54歳では増加29.4%に対して減少42.0%と逆転する。60〜64歳は減少が54.3%、そのうち1割以上の減少が47.6%で、定年前後の転職では賃金が大きく下がる人が半数近くを占める（同概況 表6、2025年）。

「1割以上の増加」に限っても、20〜24歳44.2%、30〜34歳32.8%、40〜44歳29.9%、45〜49歳30.0%と40代まではおおむね3割を保つが、50〜54歳で18.4%、55〜59歳で16.8%と急に落ちる（同概況 表6、2025年）。年収を上げる転職の割合は、40代後半と50代前半の間で大きく変わる。

前年との比較：増加はほぼ横ばい、減少が1.6ポイント増えた

2024年（令和6年）は増加40.5%、変わらない28.4%、減少29.4%だった（厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」表6）。2025年は増加が0.3ポイント上がった一方、減少は1.6ポイント上がり、「変わらない」が2.9ポイント減った。増加と減少の差は11.1ポイントから9.8ポイントへ縮んでいる（同 令和7年概況）。

「1割以上の増加」は29.4%から28.2%へ1.2ポイント下がり、「1割未満の増加」が11.2%から12.6%へ1.4ポイント上がった（同 表6）。年収が上がった人の割合は変わらないが、上げ幅は小さくなった。

年齢別では、25〜29歳の増加が46.3%から49.8%へ3.5ポイント、30〜34歳が46.1%から48.6%へ2.5ポイント上がった一方、45〜49歳は46.4%から41.1%へ5.3ポイント、50〜54歳は39.0%から29.4%へ9.6ポイント下がった（同 表6）。年齢による差は2024年より2025年の方が広がっている。

この数字の読み方と、年収交渉に使うときの注意

雇用動向調査は5人以上の常用労働者を雇用する事業所を対象にした標本調査で、2025年は入職者票に基づき転職入職者数5,061.8千人、転職入職率9.9%を推計している（厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」）。賃金変動は前職の賃金と比べた「増加・変わらない・減少」の区分であり、増えた金額や年収の水準そのものは分からない。

したがって、この40.8%は「転職すれば年収が上がる確率」ではなく、実際に転職した人のうち上がった人の割合である。転職しなかった人は含まれず、同じ職種・同じ企業規模の中での比較でもない。年収の水準を知るには、企業ごとの有価証券報告書の平均年間給与や、職種別の賃金統計を別に見る必要がある。

年収交渉の場面では、全体の40.8%ではなく自分の年齢階級の値を基準にするとよい。30〜34歳なら増加48.6%・1割以上の増加32.8%、40〜44歳なら増加44.9%・1割以上の増加29.9%が2025年の実績値である（同概況 表6）。企業別の平均年間給与は企業情報 索引、職種別の賃金は職種別年収 索引で、有価証券報告書と賃金構造基本統計調査の値を年度付きで確認できる。