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30代の転職年収:平均は月31.2万〜34.1万円【2025年】

更新 2026年10月22日|執筆 転職ツリー編集部

結論

30代の平均賃金(所定内給与、月額)は30〜34歳31万2,300円、35〜39歳34万600円(2025年、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」)。転職で賃金が増えた人の割合は30〜34歳48.6%、35〜39歳43.5%で、全年齢の40.8%を上回る(2025年「雇用動向調査」)。

想定読者30〜39歳・年収350〜600万円・初めての転職で、同年代の平均と比べて自分の年収が高いのか低いのか知りたい人

30代の平均賃金(所定内給与、月額)は、30〜34歳で31万2,300円、35〜39歳で34万600円(2025年、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、一般労働者・男女計)。前年からの伸びはそれぞれ4.3%、3.6%で、全年齢平均の3.1%を上回る。転職で賃金が増えた人の割合は30〜34歳で48.6%、35〜39歳で43.5%(2025年、厚生労働省「令和7年雇用動向調査」)で、全年齢の40.8%より高い。同年代の平均と比べて現在の年収の位置を確かめてから動くと、転職での上げ幅の目安を立てやすい。

30代の平均賃金:年齢階級別の月額(2025年)

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の賃金は、6月分として支払われた所定内給与額の平均で、残業代と賞与を含まない。一般労働者(短時間労働者以外の常用労働者)を対象に、10人以上の常用労働者を雇用する民営事業所52,242件を集計した値である(2025年調査、2026年3月24日公表)。

年齢階級 男女計(千円) 前年比 男性(千円) 女性(千円)
25〜29歳 279.4 +4.6% 288.0 268.8
30〜34歳 312.3 +4.3% 330.4 283.2
35〜39歳 340.6 +3.6% 366.2 292.4
40〜44歳 364.3 +3.7% 398.2 303.6
年齢計 340.6 +3.1% 373.4 285.9

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要(性別)。一般労働者の所定内給与額、2025年6月分。

30〜34歳から35〜39歳にかけて月額は2万8,300円上がる。25〜29歳から30〜34歳への3万2,900円に次ぐ伸び幅で、30代は賃金カーブの傾きが大きい時期にあたる。20〜24歳を100とした指数は30〜34歳が128.6、35〜39歳が140.3(男女計)で、35〜39歳で全年齢の平均額に並ぶ。

年収に直すといくらか:賞与を含まない推計と、含む統計

所定内給与の月額を12倍すると、30〜34歳は約375万円、35〜39歳は約409万円になる(編集部推計。312.3千円×12、340.6千円×12。賞与・残業代を含まない)。賞与を含む年収の水準は、国税庁「民間給与実態統計調査」が示す。2025年分の1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円(男性597万円、女性342万円)で、正社員・正職員に限ると559万円(2026年9月公表。給料・手当と賞与の合計)。年齢階層別の値は同調査の報告書では図で示されており、本記事では30代の年収額として引用していない。

2つの統計の差は、賞与と残業代を含むかどうかと、調査対象の違いによる。比べるときは現職の源泉徴収票の支払金額(賞与込み)と、月額の基本給を分けて持っておくとよい。

企業規模で30代の賃金はどれだけ違うか

同じ30代でも、勤める企業の規模で月額は4万5,000〜8万1,000円違う。大企業(常用労働者1,000人以上)を100とした指数は、30〜34歳で中企業(100〜999人)が86.9、小企業(10〜99人)が83.1、35〜39歳で中企業が83.4、小企業が79.0(2025年、男女計)。

年齢階級 大企業(千円) 中企業(千円) 小企業(千円)
25〜29歳 301.7 270.6 258.2
30〜34歳 344.6 299.4 286.5
35〜39歳 386.3 322.3 305.3
40〜44歳 422.0 346.1 318.9
年齢計 385.1 326.2 305.6

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要(企業規模別)。男女計、一般労働者の所定内給与額。

規模間の差は年齢が上がるほど開く。小企業の指数は25〜29歳で85.6だが、40〜44歳では75.6まで下がる。小企業から大企業へ移る転職は規模差の分だけ月額が上がる余地があり、逆の移動では下がる前提で交渉することになる。

男女差:30代で差が広がり始める

30〜34歳の月額は男性33万400円、女性28万3,200円で、差は4万7,200円。35〜39歳では男性36万6,200円、女性29万2,400円で、差は7万3,800円に広がる(2025年)。女性の月額は35〜39歳以降の伸びが小さく、最高額は45〜49歳と55〜59歳の30万5,700円である。全年齢の男女間賃金格差(男性=100)は76.6で、前年から0.8ポイント縮んだ。

30代の転職で年収は上がるのか:雇用動向調査の実態

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」によると、2025年に転職した人のうち前職より賃金が増えた人は、30〜34歳で48.6%、35〜39歳で43.5%。全年齢の40.8%より高く、30代は転職で賃金が上がりやすい年代に入る。

年齢階級 増加 うち1割以上の増加 変わらない 減少 うち1割以上の減少
計 40.8% 28.2% 25.5% 31.0% 21.9%
25〜29歳 49.8% 34.2% 25.0% 23.9% 16.5%
30〜34歳 48.6% 32.8% 20.8% 29.0% 19.0%
35〜39歳 43.5% 32.8% 28.1% 23.9% 16.1%
40〜44歳 44.9% 29.9% 24.6% 27.4% 17.6%

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6 転職入職者の賃金変動状況別割合(2025年)。計には賃金変動状況不詳を含むため、合計は100%にならない。

1割以上増えた人は30〜34歳・35〜39歳ともに32.8%で、全年齢の28.2%を上回る。一方で30〜34歳は減少も29.0%あり、35〜39歳の23.9%より多い。30代前半は上げ幅も下げ幅も大きい。

30代の年収を読む手順

  1. 現職の年収を「所定内給与(月額×12)」「賞与」「残業代」に分ける。源泉徴収票の支払金額が賞与込みの総額になる。
  2. 所定内給与の月額を、自分の年齢階級と企業規模の平均(上の表)と比べる。平均より低ければ、同規模・同職種への転職で上げ幅を取れる余地がある。
  3. 職種別の水準を確認する。平均は職種で大きく変わるため、当サイトの職種別年収ページで希望職種の値を見る。
  4. 希望年収は賞与込みの総額で伝える。1割以上の上げ幅を得た30代は32.8%で、「現年収の1割増」が統計上の基準線になる。

職種別・企業別の年収を確認する

年齢階級別の平均は、職種と企業で大きく変わる。当サイトの職種別年収では、経営コンサルタント、ITコンサルタント、エンジニア(ソフトウェア)、経理・財務、法人営業など14職種の平均年収を公的統計から掲載している。企業別は企業情報に、有価証券報告書の平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数をまとめている。

転職で年収が上がる割合の年齢階級別の内訳は「転職で年収が上がる割合は40.8%。年齢別の実態【2025年】」、交渉で提示する上げ幅の決め方は「年収交渉の相場:転職で1割以上の上げ幅は28.2%【2025年】」で解説している。

出典・データの取り方

  1. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要 性別(PDF):一般労働者の所定内給与額(2025年6月分、千円)。年齢階級別(男女計/前年比/男/女):25〜29歳279.4/4.6%/288.0/268.8、30〜34歳312.3/4.3%/330.4/283.2、35〜39歳340.6/3.6%/366.2/292.4、40〜44歳364.3/3.7%/398.2/303.6、45〜49歳377.9/1.4%/420.7/305.7、55〜59歳396.2/1.1%/445.6/305.7、年齢計340.6/3.1%/373.4/285.9。20〜24歳=100の指数:30〜34歳128.6、35〜39歳140.3。女性の最高額は45〜49歳と55〜59歳の305.7千円
  2. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要 企業規模別(PDF):男女計(大企業/中企業/小企業、千円):25〜29歳301.7/270.6/258.2、30〜34歳344.6/299.4/286.5、35〜39歳386.3/322.3/305.3、40〜44歳422.0/346.1/318.9、年齢計385.1/326.2/305.6。企業規模間賃金格差(大企業=100):30〜34歳 中86.9・小83.1、35〜39歳 中83.4・小79.0、25〜29歳 小85.6、40〜44歳 小75.6
  3. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要 賃金の推移(PDF):一般労働者の賃金:男女計340.6千円(前年比3.1%増)・男373.4千円(2.8%増)・女285.9千円(3.9%増)。男女間賃金格差(男=100)76.6(前年差+0.8ポイント)
  4. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(PDF):2026年3月24日公表。賃金=2025年6月分の所定内給与額の平均。一般労働者=短時間労働者以外の常用労働者。集計対象は10人以上の常用労働者を雇用する民営事業所52,242件。企業規模:大企業1,000人以上・中企業100〜999人・小企業10〜99人
  5. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要(トップ):2025年(令和7年)調査
  6. 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」(PDF):2026年8月31日公表。表6 転職入職者の賃金変動状況別割合(2025年、増加/うち1割以上の増加/変わらない/減少/うち1割以上の減少):計40.8/28.2/25.5/31.0/21.9%、25〜29歳49.8/34.2/25.0/23.9/16.5%、30〜34歳48.6/32.8/20.8/29.0/19.0%、35〜39歳43.5/32.8/28.1/23.9/16.1%、40〜44歳44.9/29.9/24.6/27.4/17.6%。計には賃金変動状況不詳を含む
  7. 国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」調査結果報告(PDF):2026年9月公表。1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与487万円(前年比1.9%増、男性597万円・女性342万円)。平均給与は給料・手当と賞与の合計。年齢階層別は図(第14図)で示され、本文の数値は男性55〜59歳の734万円のみ
  8. 国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」調査結果の概要:正社員(正職員)の平均給与559万円、正社員以外210万円(2025年分)
更新履歴
2026年10月22日初出