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面接の退職理由の伝え方・例文:給料が理由は9.9%【2025年】

更新 2026年10月24日|執筆 転職ツリー編集部

結論

前職を辞めた理由は、男性は「給料等収入が少なかった」9.9%、女性は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.9%が個人的理由の中で最多(厚生労働省「令和7年雇用動向調査」、2025年)。面接では事実を1文、試したことを1文、次の職場でやりたいことを1文の3文で伝える。

想定読者25〜39歳・年収350〜700万円・1回目か2回目の転職で、面接で退職理由をどう言うか迷っている人

転職入職者が前職を辞めた理由のうち、個人的な理由で最も多いのは、男性が「給料等収入が少なかった」9.9%、女性が「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.9%です(厚生労働省「令和7年雇用動向調査」、2025年)。面接で退職理由を聞かれたら、この統計にあるような事実を1文で述べ、自分が試したことを1文添え、次の職場でやりたいことにつなげます。本記事は、統計の数字と、理由別の言い換え例文をまとめたものです。

退職理由の統計:前職を辞めた理由の割合(2025年)

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」は、2025年の1年間に転職で入職した人が前職を辞めた理由を13の区分で集計しています。「その他の個人的理由」「その他の理由(出向等を含む)」を除くと、男性は「定年・契約期間の満了」16.1%が最も多く、次いで「給料等収入が少なかった」9.9%です。女性は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.9%、「職場の人間関係が好ましくなかった」11.5%の順です。

前職を辞めた理由 男性 女性
給料等収入が少なかった 9.9% 8.6%
労働時間、休日等の労働条件が悪かった 8.5% 12.9%
職場の人間関係が好ましくなかった 8.9% 11.5%
会社の将来が不安だった 6.9% 4.3%
仕事の内容に興味を持てなかった 5.2% 4.6%
能力・個性・資格を生かせなかった 5.2% 3.9%
定年・契約期間の満了 16.1% 9.8%
会社都合 5.3% 6.2%
その他の個人的理由 16.8% 23.8%

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査」結果の概況 表5(2025年。転職入職者のうち前職雇用者で調査時在籍者。結婚・出産・育児・介護・看護・その他の理由の区分は省略)。

年齢別に見ると、男性の25〜29歳は「給料等収入が少なかった」13.1%、30〜34歳は13.4%で、男性全体の9.9%より高くなります(同調査、2025年)。女性の25〜29歳は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」14.1%と「給料等収入が少なかった」13.4%が並びます。

別の調査である厚生労働省「令和7年転職者実態調査」(2026年9月25日公表)では、直前の勤め先を自己都合で辞めた転職者は81.3%で、その理由(3つまでの複数回答)は「賃金が低かったから」25.5%、「会社の将来に不安を感じたから」25.2%、「満足のいく仕事内容でなかったから」24.7%が上位です。

面接官が退職理由を聞く目的

採用側は、転職者を採用するときに重視した事項として「人員構成の歪みの是正」48.3%、「既存事業の拡大・強化」39.5%、「組織の活性化」31.7%を挙げています(厚生労働省「令和7年転職者実態調査」事業所調査、2025年、複数回答)。面接官が退職理由で確かめたいのは、同じ理由で早く辞めないか、経歴の事実と矛盾がないか、採用の目的に合う経験があるか、の3点です。

転職者の賃金を決めるときに考慮した要素では「これまでの経験・能力・知識」が59.2%で最も多く、「年齢」35.3%、「賃金の世間相場」34.2%、「前職の賃金」27.0%が続きます(同調査、2025年、複数回答)。退職理由の説明に時間をかけるより、経験の説明に時間を使うほうが、評価にも年収にも結びつきやすい構造です。

退職理由の伝え方:3つの文で終える

1文目は事実です。「残業が月平均◯時間で、休日出勤が続いた」のように、誰が聞いても同じ意味に取れる言い方にします。

2文目は自分が試したことです。「上司に業務配分の見直しを相談した」「社内公募に応募した」など、辞める前に打った手を1つだけ述べます。

3文目は次の職場への接続です。「御社の◯◯の業務なら、前職で担当した◯◯の経験をそのまま使える」と、採用側の目的(事業の拡大・強化、人員構成の是正)に合わせます。

この3文で30秒以内に終え、残りの時間は職務経歴の質問に使います。

理由別の例文:避けたい言い方と言い換え

給料が少なかった(男性9.9%・女性8.6%)

避けたい言い方:「給料が安かったので辞めました。」

言い換え:「前職は成果と評価の連動が小さく、担当案件の売上を伸ばしても処遇が変わりませんでした。成果を評価に反映する制度がある御社で、同じ営業の経験を生かしたいと考えています。」

労働時間・休日(男性8.5%・女性12.9%)

避けたい言い方:「残業が多くて体がもたなかったので辞めました。」

言い換え:「月の所定外労働が◯時間を超える状態が1年続き、業務配分の見直しを相談しましたが改善しませんでした。御社の募集要項にある勤務条件であれば、前職と同じ業務量を安定して続けられます。」

職場の人間関係(男性8.9%・女性11.5%)

避けたい言い方:「上司と合わなかったので辞めました。」

言い換え:「方針の決め方が個人の判断に寄りがちな職場で、チームで合意して進める仕事がしたいと考えました。御社の◯◯の進め方に、前職で担当した◯◯の経験を合わせたいです。」人間関係は相手の名前や人格に触れず、仕事の進め方の違いとして述べます。

会社の将来が不安(男性6.9%・女性4.3%)

避けたい言い方:「会社が傾きそうだったので辞めました。」

言い換え:「主力事業の縮小で担当業務が減り、自分の専門を伸ばせる環境を探しました。」有価証券報告書や決算短信で確認できる事実(事業の撤退、拠点の閉鎖)だけを述べ、前職の批判にしないことが要点です。

仕事の内容・能力を生かせなかった(男性5.2%・女性4.6%/3.9%)

言い換え:「◯◯の資格を取りましたが、前職ではその業務の配属がありませんでした。御社の募集職種は、この資格を直接使う仕事と理解しています。」

契約期間の満了・会社都合(男性16.1%/5.3%・女性9.8%/6.2%)

言い換え:「契約期間の満了(または事業所の閉鎖)で退職しました。」事実をそのまま述べ、付け足しはしません。雇用動向調査でも会社都合は個人的理由とは別の区分で、言い訳を重ねるほど不自然になります。

言ってはいけないこと、確認しておくこと

事実と違う退職理由を言わないことです。職務経歴書の在籍期間と口頭の説明がずれると、面接官が最初に見る「経歴の事実との矛盾」に当たります。

前職の社名を挙げて批判しない、退職時の金銭トラブルを持ち込まない、転職回数が多い場合は理由を1件ずつ短く言える状態にしておく、の3点を面接前に確認します。

転職入職者のうち賃金が増えた人は40.8%、減った人は31.0%です(厚生労働省「令和7年雇用動向調査」、2025年)。退職理由が給料であれば、年収交渉の相場、転職で年収が上がる割合、30代の転職年収で年齢別の実態を確認してから面接に臨むと、理由と希望年収の説明がつながります。

出典・データの取り方

  1. 厚生労働省「令和7年雇用動向調査」結果の概況 3 転職入職者の状況:2026年8月31日公表。表5 転職入職者が前職を辞めた理由別割合(2025年、前職雇用者で調査時在籍者)。男性:仕事の内容5.2%・能力5.2%・人間関係8.9%・会社の将来6.9%・給料9.9%・労働条件8.5%・その他の個人的理由16.8%・定年・契約期間の満了16.1%・会社都合5.3%・その他の理由12.1%。女性:4.6%・3.9%・11.5%・4.3%・8.6%・12.9%・23.8%・9.8%・6.2%・7.8%。男性25〜29歳の給料13.1%、30〜34歳13.4%。女性25〜29歳の労働条件14.1%・給料13.4%。賃金変動:増加40.8%・減少31.0%
  2. 厚生労働省「令和7年雇用動向調査」報道発表資料:公表日 2026年8月31日。転職入職者の賃金変動状況:増加40.8%、減少31.0%
  3. 厚生労働省「令和7年転職者実態調査の概況」:2026年9月25日公表(2025年10月1日現在)。個人調査:直前の勤め先を自己都合で離職81.3%。自己都合の理由(3つまでの複数回答)は賃金が低かったから25.5%、会社の将来に不安を感じたから25.2%、満足のいく仕事内容でなかったから24.7%。事業所調査:転職者の採用に当たり重視した事項は人員構成の歪みの是正48.3%、既存事業の拡大・強化39.5%、組織の活性化31.7%(複数回答)。賃金決定の際に考慮した要素はこれまでの経験・能力・知識59.2%、年齢35.3%、賃金の世間相場34.2%、前職の賃金27.0%(複数回答)
  4. 転職ツリー 関連記事(年収交渉の相場/転職で年収が上がる割合/30代の転職年収):本文の内部リンク先。各記事の数値は令和7年雇用動向調査・令和7年賃金構造基本統計調査に基づく
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2026年10月24日初出