日本の年収中央値は400万円台、平均は487万円【令和7年分】

日本の年収の中央値（真ん中の人の年収）は400万円超500万円以下の階級にある（国税庁「民間給与実態統計調査」令和7年分、2026年9月公表）。1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人のうち、年収400万円以下が47.1%、500万円以下で62.4%に達し、ちょうど真ん中の人はこの階級に入る。平均給与は487万円で同じ階級にあるが、分布は高い側に長く伸びており（1,000万円超が6.6%）、平均は真ん中より上に引っ張られやすい。

国税庁は中央値そのものを公表していない。この記事では、公表されている給与階級別の分布から中央値が入る階級を読み、世帯所得の中央値（厚生労働省「国民生活基礎調査」）と月給の分布（厚生労働省「賃金構造基本統計調査」）を並べて、自分の年収が全体のどこにあるかを確かめる手順を示す。

平均487万円と「真ん中」がずれる理由

平均は少数の高い年収に引き上げられる。中央値は人数の真ん中なので、高い年収の影響を受けない。令和7年分の給与階級別分布は次のとおり（国税庁「民間給与実態統計調査」令和7年分 第16表、1年を通じて勤務した給与所得者、男女計）。

給与階級	構成比	累積
100万円以下	7.2%	7.2%
100万円超200万円以下	11.3%	18.5%
200万円超300万円以下	13.1%	31.6%
300万円超400万円以下	15.5%	47.1%
400万円超500万円以下	15.3%	62.4%
500万円超600万円以下	11.9%	74.3%
600万円超700万円以下	7.8%	82.1%
700万円超800万円以下	5.4%	87.5%
800万円超900万円以下	3.6%	91.1%
900万円超1,000万円以下	2.5%	93.6%
1,000万円超1,500万円以下	4.7%	98.3%
1,500万円超2,000万円以下	1.2%	99.5%
2,000万円超2,500万円以下	0.3%	99.8%
2,500万円超	0.4%	100.2%

構成比は四捨五入のため合計が100.2%になる。累積が50%を初めて超えるのは400万円超500万円以下の階級で、ここに中央値がある。最も人数が多い階級は300万円超400万円以下の15.5%で、中央値の階級とは一つずれる。

この分布には正社員以外の人も含まれる。同じ調査で正社員（正職員）の平均給与は559万円、正社員以外は210万円（国税庁 令和7年分 報道発表）。真ん中の階級より下に47.1%の厚い層があり、上には1,000万円超の層が6.6%ある。平均はこの上側の層に引き上げられる。

男女別：男性は500万円台、女性は300万円台に真ん中がある

男女で分布の形が大きく違う。同じ第16表を男女別に累積すると、男性は500万円以下で48.1%、600万円以下で62.7%となり、中央値は500万円超600万円以下の階級に入る。女性は300万円以下で49.3%、400万円以下で67.4%となり、中央値は300万円超400万円以下の階級に入る（国税庁「民間給与実態統計調査」令和7年分 第16表）。

給与階級	男性 構成比	男性 累積	女性 構成比	女性 累積
100万円以下	3.4%	3.4%	12.1%	12.1%
100万円超200万円以下	5.8%	9.2%	18.5%	30.6%
200万円超300万円以下	8.8%	18.0%	18.7%	49.3%
300万円超400万円以下	13.5%	31.5%	18.1%	67.4%
400万円超500万円以下	16.6%	48.1%	13.7%	81.1%
500万円超600万円以下	14.6%	62.7%	8.4%	89.5%
600万円超700万円以下	10.6%	73.3%	4.2%	93.7%
700万円超800万円以下	7.6%	80.9%	2.4%	96.1%
800万円超1,000万円以下	8.9%	89.8%	2.1%	98.2%
1,000万円超	10.2%	100.0%	1.8%	100.0%

表では800万円超1,000万円以下と1,000万円超の階級を合算した。平均給与は男性597万円、女性342万円（国税庁 令和7年分 報道発表）。男性は1,000万円超が10.2%あり、平均が中央値の階級より上に出る。女性は300万円以下が49.3%で、最も多い階級（300万円超400万円以下、18.1%）と中央値の階級が重なる。

世帯の所得で見ると中央値は451万円（国民生活基礎調査）

個人の給与ではなく世帯の所得なら、中央値そのものが公表されている。2024年の1世帯当たり平均所得金額は575万2千円、中央値は451万円で、平均所得金額以下の世帯が61.5%を占める（厚生労働省「2025（令和7）年 国民生活基礎調査の概況」）。最も多い所得階級は200〜300万円未満の13.5%で、ここでも平均と真ん中と最頻値はそれぞれ違う位置にある。

世帯主の年齢階級別では、50〜59歳の814万6千円が最も高く、29歳以下は364万3千円（同調査）。世帯所得は共働きの合算や年金・事業所得を含み、個人の給与とは単位が違う。自分の年収と比べるときは、給与所得者の分布（前の2つの表）を使い、世帯所得の中央値は家計の目安として分けて読む。

月給の真ん中は賃金構造基本統計調査で確かめる

月給ベースの水準は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」で読む。令和7年の一般労働者の賃金（6月分の所定内給与額）は男女計340.6千円、男性373.4千円、女性285.9千円で、前年から3.1%増えた（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」、2026年3月公表）。これは平均であり、賞与と残業代を含まない。

同じ調査の統計表には、所定内給与額の分布特性値として第1・十分位数、第1・四分位数、中位数、第3・四分位数、第9・十分位数が、年齢階級別・学歴別・産業別などに載っている。e-Stat（政府統計の総合窓口）の「賃金構造基本統計調査」からExcelで配布されており、自分の年齢階級の中位数を見れば、同年代の月給の真ん中がわかる。年収に直すには同じ調査の「年間賞与その他特別給与額」を足す必要があり、国税庁の年収の分布とは定義が違う。

中央値を転職の年収判断に使う手順

1. 自分の年収が入る階級を最初の表で探し、累積の列を見る。たとえば年収600万円なら500万円超600万円以下の階級に入り、累積は74.3%。年収500万円以下の62.4%より上に位置する（国税庁 令和7年分）。
2. 転職先の候補は、平均ではなく「誰の平均か」で読む。有価証券報告書の平均年間給与は正社員中心で賞与を含むため、全給与所得者の中央値よりかなり高く出る。企業情報の索引にある各社の値は、この定義のうえで比べる。
3. 年齢で読み直す。30代の転職の年収水準は30代の転職年収の記事に年齢階級別・企業規模別の数字をまとめている。転職で年収が上がる人の割合はこちらの記事で確認できる。
4. 交渉の目安を決める。中央値は「全体の真ん中」であり、交渉の基準にはならない。上げ幅の相場は年収交渉の相場の記事にある雇用動向調査の数字を使う。

平均給与の推移や業種別の水準は日本の平均年収の記事にまとめている。中央値の階級と平均を並べて読めば、平均との比較だけで自分の年収を判断する誤りを避けられる。