40代の転職で年収が下がる割合は27〜30%【2025年】

40代前半（40〜44歳）の転職入職者のうち、前職より賃金が減った人は27.4%、増えた人は44.9%（厚生労働省「令和7年雇用動向調査」2025年）。40代後半（45〜49歳）は減少30.1%・増加41.1%で、増加がなお減少を上回る。50代前半で減少42.0%が増加29.4%を上回るため、40代は「上がる人のほうが多い」最後の年代にあたる。

40代の転職で年収が下がる人・上がる人の割合（2025年）

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」（2026年8月31日公表）の転職入職者の賃金変動を、40代の前後の年代と並べる。

年齢階級	増加	うち1割以上増加	変わらない	減少	うち1割以上減少
計	40.8%	28.2%	25.5%	31.0%	21.9%
35〜39歳	43.5%	32.8%	28.1%	23.9%	16.1%
40〜44歳	44.9%	29.9%	24.6%	27.4%	17.6%
45〜49歳	41.1%	30.0%	28.0%	30.1%	16.1%
50〜54歳	29.4%	18.4%	26.7%	42.0%	28.3%

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6（2025年）。「計」には賃金変動不明を含むため、各行の合計は100%にならない。

40〜44歳は増加が減少を17.5ポイント上回り、全年齢の差（9.8ポイント）より大きい。45〜49歳では差が11.0ポイントに縮まり、50〜54歳で逆転する。

1割以上の増加を実現した人は、40〜44歳で29.9%、45〜49歳で30.0%。全年齢の28.2%と同じ水準であり、40代後半でも「3人に1人近くが1割以上上げている」ことになる。一方、減少した人のうち1割以上の減少は40〜44歳17.6%、45〜49歳16.1%と半数以上を占め、提示額を慎重に見る理由になる。

40代の平均賃金：年齢階級別の月額（2025年）

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月公表）の一般労働者の所定内給与額（2025年6月分、賞与・残業代を含まない月額）は次のとおり。

年齢階級	男女計	前年比	男性	女性
35〜39歳	34万600円	+3.6%	36万6,200円	29万2,400円
40〜44歳	36万4,300円	+3.7%	39万8,200円	30万3,600円
45〜49歳	37万7,900円	+1.4%	42万700円	30万5,700円
55〜59歳	39万6,200円	+1.1%	44万5,600円	30万5,700円
全年齢	34万600円	+3.1%	37万3,400円	28万5,900円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要 性別 第2表（2025年）。

40〜44歳の36万4,300円は、全年齢平均（34万600円）を初めて上回る年齢階級である。12倍した年収換算は40〜44歳で約437万円、45〜49歳で約453万円（編集部の計算、賞与・残業代を含まない）。賞与を含む国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」の平均給与は487万円。

男性は55〜59歳の44万5,600円がピークで、40代はまだ上り坂にある。女性は45〜49歳と55〜59歳の30万5,700円が最も高く、40代後半で頭打ちになる。前年比も40〜44歳の+3.7%に対し45〜49歳は+1.4%で、伸びは40代後半で鈍る。

企業規模で40代の賃金差は10万円を超える

同じ調査の企業規模別（男女計）では、大企業（常用労働者1,000人以上）と小企業（10〜99人）の差が40代で月10万円を超える。

年齢階級	大企業	中企業	小企業	大企業と小企業の差
40〜44歳	42万2,000円	34万6,100円	31万8,900円	10万3,100円
45〜49歳	43万9,300円	36万2,100円	33万円	10万9,300円
全年齢	38万5,100円	32万6,200円	30万5,600円	7万9,500円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要 企業規模別（2025年）。差は編集部の計算。

大企業を100とした小企業の水準は40〜44歳で75.6、45〜49歳で75.1と、全年齢（79.4）より低い。規模を変える転職では、同じ役割でも月10万円前後の差が出る前提で提示額を見る。

役職で見る40代：課長級の平均年齢は49.5歳

40代は役職の有無で水準が分かれる。同調査の役職別（一般労働者のうち雇用期間の定めのない者、男女計）は次のとおり。

役職	所定内給与（月額）	平均年齢	平均勤続年数
部長級	63万5,800円	53.1歳	22.6年
課長級	52万9,200円	49.5歳	20.9年
係長級	39万9,200円	45.4歳	17.5年
非役職者	31万500円	41.8歳	10.8年

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要 役職別 第8表（2025年）。

課長級の平均年齢は49.5歳、係長級は45.4歳で、40代後半は課長級に就く人が増える時期にあたる。課長級と非役職者の差は月21万8,700円で、40〜44歳と45〜49歳の差（1万3,600円）よりはるかに大きい。40代の転職で年収が下がるかは、年齢より「同じ役職相当のポジションに就けるか」で決まる部分が大きい。

40代の転職で年収を下げないための読み方

統計を自分の転職に当てはめる手順は次のとおり。

1. 現職の年収を所定内給与（月額）、残業代、賞与に分ける。統計の所定内給与は賞与と残業代を含まない。
2. 自分の年齢階級と企業規模の水準（上の表）と比べ、現職が平均より高いか低いかを確認する。
3. 応募先が課長級相当か非役職者相当かを募集要項で確認する。役職の差は年齢の差より大きい。
4. 提示額が現職比で1割以上の増加になるかを見る。40代後半でも30.0%の人が1割以上上げている。言い方は年収交渉の相場を参照。
5. 応募先が上場企業なら、有価証券報告書の平均年間給与と平均年齢を見る。平均年齢が40代前半なら平均値が自分の年代の水準に近い。例：オリックスは平均年齢44.2歳で1,040万円（2026年3月期、有価証券報告書）。

職種別・企業別の年収を確認する

40代の転職先に多い職種の水準は管理職の年収、経営企画・事業企画の年収で、企業ごとの平均年間給与・平均年齢は企業情報の一覧で確認できる。30代の数字は30代の転職年収、全年齢の全体像は転職で年収が上がる割合にまとめている。

出典・データの取り方

賃金変動の割合は厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表6、年齢階級別・企業規模別・役職別の賃金は同「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概要（性別 第2表、企業規模別、役職別 第8表）、平均給与は国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」から取った。年収換算と差額は編集部の計算で、推計である。