総合商社の年収ランキング：首位2,113万円【2026年3月期】

総合商社5社の平均年収は、三菱商事の2,113万円が最も高く、丸紅の1,784万円が最も低い（いずれも2026年3月期、有価証券報告書「従業員の状況」の平均年間給与）。5社の単純平均は1,957万円で、首位と5位の差は329万円。5社とも4年で300万円以上上がった。

この記事は、転職ツリーの企業ページに載せている有価証券報告書の数字を並べ直したものです。口コミや推計は使っていません。想定読者は、28〜38歳で現職年収600〜1,000万円、メーカー・金融・コンサルティング会社から総合商社への転職を考えている人です。

総合商社5社の平均年収ランキング（2026年3月期）

順位	社名	平均年間給与	前期比	平均年齢	平均勤続年数	従業員数（提出会社）
1	三菱商事	2,113万円	+3.9%	42.3歳	17.6年	5,328人
2	三井物産	2,059万円	+3.1%	42.0歳	17.4年	5,333人
3	伊藤忠商事	1,991万円	+10.3%	42.0歳	17.8年	4,125人
4	住友商事	1,840万円	+5.5%	43.3歳	18.3年	4,938人
5	丸紅	1,784万円	+4.4%	42.5歳	17.8年	4,225人

出典はいずれも各社の2026年3月期 有価証券報告書「従業員の状況」です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む税込みの値で、提出会社（本体）の従業員の平均です。平均勤続年数は「17年7か月」のような表記を年に換算しています。従業員数には他社への出向者を含む会社があります（後述）。

5社の単純平均は1,957万円です。国税庁「民間給与実態統計調査」（令和7年分）で1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円なので、その約4倍にあたります。

4年でいくら上がったか：5社とも300万円以上の増加

社名	2022年3月期	2026年3月期	4年の増加額
三菱商事	1,559万円	2,113万円	+554万円
三井物産	1,549万円	2,059万円	+510万円
住友商事	1,406万円	1,840万円	+434万円
伊藤忠商事	1,580万円	1,991万円	+411万円
丸紅	1,469万円	1,784万円	+315万円

2022年3月期の時点では、5社は1,406万〜1,580万円の幅に収まっていました。2026年3月期には1,784万〜2,113万円へ広がり、上位2社と下位2社の差が開いています（各社の2022年3月期・2026年3月期 有価証券報告書）。

増え方は一直線ではありません。三菱商事は2025年3月期に前期から58万円下がった後、2026年3月期に3.9%増へ戻しました。住友商事も2025年3月期に一度下がり、2026年3月期に5.5%増で過去5期の最高になっています。単年の増減より、4年の伸びで見るほうが各社の水準をつかみやすいです。

年収差は年齢や勤続年数では説明できない

5社の平均年齢は42.0〜43.3歳、平均勤続年数は17.4〜18.3年で、ほとんど差がありません（2026年3月期 有価証券報告書）。首位と5位の329万円の差は年齢構成の違いではなく、各社の給与水準と業績に連動する賞与の差とみるのが自然です。

平均年齢42歳前後・勤続17年超という構成は、新卒で入って20年近く勤めた人が平均を形づくっていることを示します。30歳前後で中途入社した場合、入社時の年収がこの平均と同じになるわけではありません。年齢別の目安は法人営業の年収データ（賃金構造基本統計調査から算出）で確認できます。

従業員数の「出向者」に注意：平均は本体在籍者だけの値ではない

有価証券報告書の従業員数には、他社への出向者を含む会社があります。三井物産の5,333人には出向者1,127人、丸紅の4,225人には出向者1,349人、住友商事の4,938人には出向者1,639人と嘱託366人が含まれます（各社の2026年3月期 有価証券報告書 注記）。

住友商事は、嘱託を除いた平均年間給与を1,891万円と注記しています。表の1,840万円との差は51万円で、集計範囲が変わると順位が入れ替わりうる大きさです。平均年収を比べるときは、どの範囲の従業員の平均かを一緒に確認してください。

業績と給与の関係：利益が減った年にも給与は増えた

2026年3月期の親会社の所有者に帰属する当期利益（伊藤忠商事は株主帰属の当期純利益）は、伊藤忠商事9,003億円、三井物産8,340億円、三菱商事8,005億円、住友商事6,003億円、丸紅5,439億円でした（各社の2026年3月期 有価証券報告書・決算短信）。

利益の順位と給与の順位は一致しません。当期利益が最も大きい伊藤忠商事は給与では3位で、当期利益が前期比15.8%減だった三菱商事は給与が3.9%増で首位を保ちました。伊藤忠商事の10.3%増は5社で最大の伸びで、5期で最高の当期利益と同じ向きにあります。

単年の業績と給与は必ずしも同じ向きに動きません。転職先を選ぶときは、直近1期の利益より、4年の給与の伸びと水準を見るほうが実態に近づきます。

中途採用で平均に届くか：公表されている数字

5社のうち、中途採用の比率を会社サイトで公表しているのは住友商事で、2022年度のキャリア採用比率は43%です（住友商事 Enriching+、2024年2月公表）。他の4社の有価証券報告書に中途採用比率の記載はありません。

各社の平均は勤続17年超の社員を含む値で、入社直後の年収ではありません。年収交渉の進め方は年収交渉の相場：転職で1割以上の上げ幅は28.2%で、各社の推移や人的資本の開示は上の表のリンク先の企業ページで確認できます。